また、業績インパクトが大きい電子情報通信分野では、景気の減速懸念から大手IT企業のデータセンター向け投資の停滞や先送りが世界各拠点で続きました。
当社グループの業績もこのような外部環境の影響を強く受け、自動車分野は中国市場の販売が大きく落ち込み、欧州向けの弁ばね用鋼材も排ガスや燃費規制強化前の駆け込み需要の反動により自動車販売が停滞し、輸出が振るいませんでした。また、電子情報通信分野の市況回復が遅れ、HDD用サスペンションの販売は好調だった前年度水準からは後退しました。当年度から新製品として量産出荷を始めたスマートフォン用部品は立ち上げが遅れ、寄与度は限定的となりました。その結果、売上高は210億7百万円(前年同四半期比10.2%減)となりました。
利益面では、一部アジア子会社を除き、減収影響に加え、新規開発製品の量産コストやHDD用サスペンションの次期モデルの開発コスト負担等がマイナス要素となり、営業利益は4億57百万円(同78.6%減)となりました。経常利益は受取配当金等により4億91百万円(同78.8%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億28百万円(同76.4%減)となりました。
2019/11/14 9:14