固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

セグメント資産の調整額227,621千円は全社資産の金額であり、その内容は、当社の余資運用資金(定期預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
3 その他項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額115,327千円は、主に当社の建物及び構築物並びに工具、器具及び備品、子会社の機械装置並びに工具、器具及び備品並びにゴルフ練習場の設備投資額であります。
4 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。

2015/06/25 9:22

#2 セグメント表の脚注（連結）

社には、報告セグメントに含まれない事業セグメントはありません。
2 調整額は、以下のとおりであります。
セグメント資産の調整額228,947千円は全社資産の金額であり、その内容は、当社の余資運用資金(定期預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
3 その他項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額113,480千円は、主に当社の建物及び構築物並びに工具、器具及び備品、リース資産、子会社の工具、器具及び備品及びリース資産並びにゴルフ練習場等の設備投資額であります。
4 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2015/06/25 9:22

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
・有形固定資産
主として、金属製品事業における生産設備(機械装置)及び物流センター設備(機械装置、並びに工具、器具及び備品)であります。

2015/06/25 9:22

#4 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。 (なお、当社所有の子会社用賃貸設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～38年
構築物 10～40年
機械装置 10～12年
工具、器具及び備品 2～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
社内利用のソフトウェア 5年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/25 9:22

#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	8,070千円	0千円
機械装置及び運搬具	2,207千円	204千円
工具、器具及び備品	2千円	0千円
解体撤去費用	9,150千円	―
計	19,430千円	204千円

2015/06/25 9:22

#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	3,095,608	千円	3,148,442	千円

2015/06/25 9:22

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/25 9:22

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度		当連結会計年度
流動資産-繰延税金資産	127,270		109,839
固定資産-繰延税金資産	40,834		14,462
固定負債-繰延税金負債	―		△22,380

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/06/25 9:22

#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は売上債権及び棚卸資産の増加により、前期末比2億2千9百万円増の43億3千万円となりました。
(固定資産)
固定資産では有形固定資産の減価償却による減少はありましたが、投資有価証券の時価評価による増加などにより、同6千3百万円増の27億1千3百万円となりました。

2015/06/25 9:22

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
(なお、当社所有の子会社用賃貸設備を含む全ての子会社の使用する設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10年～40年
機械装置及び運搬具 10年～12年
工具、器具及び備品 2年～5年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
ソフトウェア 5年
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/25 9:22