(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(なお、当社所有の子会社用賃貸設備を含む全ての子会社の使用する設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10年～40年
機械装置及び運搬具 10年～12年
工具、器具及び備品 2年～5年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
ソフトウェア 5年
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。