中央発條（5992）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 29億9767万
2009年3月31日 -54.33%: 13億6915万
2010年3月31日 +459.02%: 76億5389万
2011年3月31日 -20.89%: 60億5534万
2012年3月31日 -33.79%: 40億923万
2013年3月31日 -20.26%: 31億9682万
2014年3月31日 +1.45%: 32億4319万
2015年3月31日 +33.21%: 43億2040万
2016年3月31日 +3.31%: 44億6357万
2017年3月31日 +61.74%: 72億1946万
2018年3月31日 -54.58%: 32億7891万
2019年3月31日 +17.94%: 38億6711万
2020年3月31日 +38.33%: 53億4927万
2021年3月31日 -51.09%: 26億1621万
2022年3月31日 -92.04%: 2億830万
2023年3月31日 +999.99%: 23億4304万
2024年3月31日 +144.88%: 57億3755万
2025年3月31日 +65.94%: 95億2108万
2026年3月31日 -27.67%: 68億8646万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度末における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果得られた資金は95億2千1百万円(前期比65.9%増)となりました。これは主に、減価償却費44億3千4百万円、税金等調整前当期純利益25億7千3百万円、製品保証引当金の増加23億7千8百万円、仕入債務の増加11億3千6百万円などの資金の増加と、退職給付に係る資産の増加17億6千4百万円、売上債権の増加10億4千7百万円などの資金の減少によるものであります。
2025/06/18 10:56
#2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「賞与引当金の増減額」、「製品保証引当金の増減額」及び「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「長期前払費用の回収による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「その他」△11,562千円は、「賞与引当金の増減額」50,237千円、「製品保証引当金の増減額」△1,239千円、「その他」△60,560千円として、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「その他」55,785千円は、「長期前払費用の回収による収入」62,787千円、「その他」△7,001千円として組替えております。
2025/06/18 10:56