中央発條（5992）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年3月31日: 28億6965万
2014年6月30日 -8.07%: 26億3820万
2014年9月30日 +0.15%: 26億4222万
2014年12月31日 -0.96%: 26億1682万
2015年3月31日 -11.54%: 23億1481万
2015年6月30日 +1.42%: 23億4762万
2015年9月30日 -4.29%: 22億4702万
2015年12月31日 +3.56%: 23億2710万
2016年3月31日 +5.92%: 24億6496万
2016年6月30日 -0.87%: 24億4362万
2016年9月30日 -0.29%: 24億3658万
2016年12月31日 +3.79%: 25億2893万
2017年3月31日 -10.97%: 22億5140万
2017年6月30日 +30.84%: 29億4580万
2017年9月30日 +0.72%: 29億6710万
2017年12月31日 +0.43%: 29億7989万
2018年3月31日 -50.66%: 14億7034万
2018年6月30日 -2.03%: 14億4048万
2018年9月30日 -0.39%: 14億3487万
2018年12月31日 +1.23%: 14億5256万
2019年3月31日 +2.75%: 14億9249万
2019年6月30日 +0.83%: 15億484万
2019年9月30日 -1.2%: 14億8677万
2019年12月31日 +1.47%: 15億859万
2020年3月31日 -8.17%: 13億8533万
2020年6月30日 +6.74%: 14億7871万
2020年9月30日 -14.41%: 12億6568万
2020年12月31日 +1.08%: 12億7941万
2021年3月31日 -30.42%: 8億9024万
2021年6月30日 +47.09%: 13億945万
2021年9月30日 -1.92%: 12億8429万
2021年12月31日 +0.5%: 12億9074万
2022年3月31日 -4.48%: 12億3295万
2022年6月30日 +3.4%: 12億7483万
2022年9月30日 -1.34%: 12億5775万
2022年12月31日 -4.79%: 11億9748万
2023年3月31日 -4.06%: 11億4888万
2023年6月30日 +3.51%: 11億8924万
2023年9月30日 -2.98%: 11億5379万
2023年12月31日 -3.58%: 11億1247万
2024年3月31日 -2.44%: 10億8535万
2024年6月30日 +8.54%: 11億7800万
2024年9月30日 +1.27%: 11億9295万
2024年12月31日 +3.61%: 12億3600万
2025年3月31日 -7.46%: 11億4383万
2025年6月30日 +3.44%: 11億8323万
2025年9月30日 +2.18%: 12億898万
2025年12月31日 +4.25%: 12億6037万
2026年3月31日 +1.99%: 12億8539万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。2026/06/17 13:20
#2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）: 確定拠出年金制度では、従業員の勤続年数と資格に応じて付与されるポイントの累計数や給与と勤務期間により算出された掛金を拠出時に費用認識しております。
なお、一部の連結子会社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度
2026/06/17 13:20
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (4) 退職給付に係る会計処理の方法
①退職給付に係る負債及び資産計上理由及び退職給付見込額の期間帰属方法
退職給付に係る負債及び資産は、従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における見込額に基づき、退職給付債務から年金資産の額を控除した額を計上しております。
2026/06/17 13:20