中央発條(5992)の四半期純利益又は四半期純損失(△)の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 19億7046万
- 2010年12月31日 -8.14%
- 18億1000万
- 2011年12月31日
- -3765万
- 2012年12月31日
- 5億7236万
- 2013年12月31日 -27.07%
- 4億1741万
- 2014年12月31日 +264.6%
- 15億2186万
有報情報
- #1 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
- (税金費用の計算)2024/02/09 9:48
当社及び一部の連結子会社における税金費用につきましては、当第3四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。ただし、当該見積実効税率を用いて税金費用を計算すると著しく合理性を欠く結果となる場合には、法定実効税率を使用する方法によっております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のなか、当社グループの当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高が前年同四半期に比べ91億1千1百万円増収(前年同四半期比13.3%増)の776億3百万円となりました。この売上高は鋼材高騰の売価反映と為替変動の影響等約43億円を含み、実質的な売上高の増収は48億円となりました。2024/02/09 9:48
損益の状況につきましては、営業利益が5億7百万円増益の9億9千2百万円(前年同四半期比104.6%増)、経常利益が8億7千7百万円増益の24億2千2百万円(前年同四半期比56.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は9億9千万円増益の14億6千4百万円(前年同四半期比209.1%増)となりました。
営業利益については、売上高の増加及び経営の合理化改善による増益影響が、事故、鋼材・資材・物流費及び動力光熱費等のインフレ、あるいは、新製品開発に対する研究開発費及び従業員の昇給を含めた人的投資などの「意志ある固定費」のコスト増による減益影響を上回り増益となりました。新技術を搭載した新製品スタビライザー「SDM」の量産開始などによる収益性向上に加え、グローバルにおける直材費調達改善強化など従来の延長線上を超える原価低減やお客様に対する販価改訂により、インフレ影響を跳ね返しました。特に地域別では、ここ数年、事業構造改革を集中的に実施してきた北米地域が黒字化し、前年の赤字から大幅増益となったことがグローバルでの営業利益増益に寄与いたしました。 - #3 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2024/02/09 9:48
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) 1株当たり四半期純利益 19円02銭 58円00銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益(千円) 473,854 1,464,625 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(千円) 473,854 1,464,625 普通株式の期中平均株式数(株) 24,918,735 25,252,013