- 5992
- 2026/10/20
- 時価
- 941億円
- PER 予
- 38.73倍
- 2010年以降
- 2.73-50.26倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.07倍
- 2010年以降
- 0.19-1.1倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.44%
- ROE 予
- 2.77%
- ROA 予
- 1.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
中央発條(5992)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 北米の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 1億2258万
- 2014年9月30日 +132.23%
- 2億8467万
- 2015年9月30日 -13.42%
- 2億4648万
- 2016年9月30日 +13.82%
- 2億8053万
- 2017年9月30日 -83.15%
- 4727万
- 2018年9月30日 -74.11%
- 1224万
- 2019年9月30日
- -2億6846万
- 2020年9月30日 -31.29%
- -3億5246万
- 2021年9月30日 -27.94%
- -4億5095万
- 2022年9月30日
- -5857万
- 2023年9月30日
- 8822万
- 2024年9月30日 -20.8%
- 6987万
- 2025年9月30日 +111.18%
- 1億4756万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のなか、当社グループの当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高が前年同四半期に比べ69億4千1百万円増収(16.0%増)の503億4千4百万円となりました。この売上高は鋼材高騰の売価反映と為替変動の影響等約36億円を含み、実質的な売上高の増収は33億円となりました。2023/11/10 9:05
損益の状況につきましては、営業利益が前年同四半期に比べ3億4千万円増益(99.8%増)の6億8千1百万円となりました。売上高の増加影響、合理化改善努力による増益効果が、鋼材、資材、動力光熱費のインフレ影響、新製品開発に対する研究開発費及び従業員の生活レベル向上のための人的投資など「意志ある固定費増」を上回り増益となりました。当期間におけるインフレ影響は前年に比べ収まりを見せてきたものの、前年後半期のインフレ分につきましては売価反映の計上が当年前半期に出来ていないものもあり、減益影響がでました。合理化改善としては、直材調達において単なるコスト比較を超えた仕入先の工程改善を支援して仕入先とともに原価を下げる取組みをグローバルで推進するなど従来の枠を超えた活動にチャレンジいたしました。また、地域別では事業構造改革を実施している北米地域では第1四半期に続き、黒字を確保しております。
今後はチャレンジングな原価低減活動をグローバルレベルで継続し、収益向上につなげてまいります。