- 5992
- 2026/10/20
- 時価
- 941億円
- PER 予
- 38.73倍
- 2010年以降
- 2.73-50.26倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.07倍
- 2010年以降
- 0.19-1.1倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.44%
- ROE 予
- 2.77%
- ROA 予
- 1.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
中央発條(5992)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 北米の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 1億9224万
- 2014年12月31日 +97.77%
- 3億8021万
- 2015年12月31日 -23.01%
- 2億9271万
- 2016年12月31日 +36.53%
- 3億9965万
- 2017年12月31日 -96.98%
- 1206万
- 2018年12月31日
- -1億3684万
- 2019年12月31日 -173.63%
- -3億7442万
- 2020年12月31日 -61.78%
- -6億574万
- 2021年12月31日 -10.3%
- -6億6810万
- 2022年12月31日
- -2億5088万
- 2023年12月31日
- 1億8546万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 損益の状況につきましては、営業利益が5億7百万円増益の9億9千2百万円(前年同四半期比104.6%増)、経常利益が8億7千7百万円増益の24億2千2百万円(前年同四半期比56.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は9億9千万円増益の14億6千4百万円(前年同四半期比209.1%増)となりました。2024/02/09 9:48
営業利益については、売上高の増加及び経営の合理化改善による増益影響が、事故、鋼材・資材・物流費及び動力光熱費等のインフレ、あるいは、新製品開発に対する研究開発費及び従業員の昇給を含めた人的投資などの「意志ある固定費」のコスト増による減益影響を上回り増益となりました。新技術を搭載した新製品スタビライザー「SDM」の量産開始などによる収益性向上に加え、グローバルにおける直材費調達改善強化など従来の延長線上を超える原価低減やお客様に対する販価改訂により、インフレ影響を跳ね返しました。特に地域別では、ここ数年、事業構造改革を集中的に実施してきた北米地域が黒字化し、前年の赤字から大幅増益となったことがグローバルでの営業利益増益に寄与いたしました。
経常利益と営業利益の差は、外貨保有資金に対する営業外利益が出たためです。これは、当社がかねてより実施している自己資金によるグローバルオペレーションについて、為替が円安方向に振れたことによるものです。