5992 中央発條

5992
2024/10/18
時価
309億円
PER 予
25.47倍
2010年以降
5.42-50.26倍
(2010-2024年)
PBR
0.36倍
2010年以降
0.19-0.65倍
(2010-2024年)
配当 予
2.06%
ROE 予
1.4%
ROA 予
0.8%
資料
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有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社での余資運用資金(現金及び預金)、本社建物、投資有価証券、全社設備等であります。
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#2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
3.被取得企業の取得原価及び対価の種類ごとの内訳
取得の対価現金及び預金875,304千円
取得原価875,304千円
4.非支配株主との取引に係る当社の持分変動に関する事項
(1) 資本剰余金の主な変動要因
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#3 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
※1 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
現金及び預金勘定12,623,071千円16,098,028千円
投資その他の資産「その他」(定期預金)13,75813,755
2017/06/16 9:26
#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末(以下、「前期末」という)比13億7千2百万円増加(前年同期比1.6%増)して、874億6千2百万円となりました。流動資産は、前期末比22億7千3百万円増加(同5.8%増)して、414億7千7百万円となりました。また、固定資産は、前期末比9億円減少(同1.9%減)して、459億8千5百万円となりました。
流動資産の増加の主な要因は、現金及び預金の増加、たな卸資産の減少によるものであります。
固定資産のうち有形固定資産は、前期末比11億6千7百万円減少(同3.8%減)して、291億9千1百万円となりました。この減少の主な要因は、建設仮勘定の減少によるものであります。
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#5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(平成28年3月31日)
連結貸借対照表計上額(千円)時価(千円)差額(千円)
(1) 現金及び預金12,623,07112,623,071-
(2) 受取手形及び売掛金15,374,14115,374,141-
当連結会計年度(平成29年3月31日)
連結貸借対照表計上額(千円)時価(千円)差額(千円)
(1) 現金及び預金16,098,02816,098,028-
(2) 受取手形及び売掛金15,289,33815,289,338-
* デリバティブ取引によって生じた正味の債権・債務は純額で表示しております。
2017/06/16 9:26