有価証券報告書-第99期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表)
1.資産の部
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「前払費用」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
また前事業年度において、「投資その他の資産」にて区分掲記しておりました「従業員に対する長期貸付金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた402,989千円は、「前払費用」58,281千円、「その他」344,708千円として、「投資その他の資産」の「従業員に対する長期貸付金」14,793千円、「その他」96,273千円は、「投資その他の資産」の「その他」111,066千円に組替えております。
2.負債の部
前事業年度において、「流動負債」にて区分掲記しておりました「製品保証引当金」及び「設備関係支払手形」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「製品保証引当金」16,424千円、「設備関係支払手形」2,600千円、「その他」336,471千円は、「流動負債」の「その他」355,496千円に組替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「賃貸資産減価償却費」及び「遊休資産減価償却費」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた110,280千円は、「賃貸資産減価償却費」36,894千円、「遊休資産減価償却費」32,624千円、「その他」40,761千円として組替えております。