日本製罐（5905）の建物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年9月30日
- 17億7581万
- 2016年12月31日 -1.13%
- 17億5584万
- 2017年3月31日 -1.46%
- 17億3025万
- 2017年6月30日 -1.2%
- 17億950万
- 2017年9月30日 -1.48%
- 16億8422万
- 2017年12月31日 +4.99%
- 17億6826万
- 2018年3月31日 +1.77%
- 17億9951万
- 2018年6月30日 -1.29%
- 17億7627万
- 2018年9月30日 -1.07%
- 17億5732万
- 2018年12月31日 +0.54%
- 17億6675万
- 2019年3月31日 +39.39%
- 24億6269万
- 2019年6月30日 -1.4%
- 24億2823万
- 2019年9月30日 -1.53%
- 23億9109万
- 2019年12月31日 -1.42%
- 23億5706万
個別
- 2008年3月31日
- 31億6451万
- 2009年3月31日 -30.74%
- 21億9168万
- 2010年3月31日 -4.16%
- 21億59万
- 2011年3月31日 -3.58%
- 20億2539万
- 2012年3月31日 -5.7%
- 19億992万
- 2012年6月30日 -1.4%
- 18億8322万
- 2012年9月30日 -1.36%
- 18億5761万
- 2012年12月31日 -1.4%
- 18億3165万
- 2013年3月31日 -1.45%
- 18億503万
- 2013年6月30日 -1.29%
- 17億8181万
- 2013年9月30日 -0.86%
- 17億6642万
- 2013年12月31日 -0.99%
- 17億4887万
- 2014年3月31日 -1.08%
- 17億2996万
- 2014年6月30日 -1.19%
- 17億932万
- 2014年9月30日 +2.41%
- 17億5059万
- 2014年12月31日 -0.36%
- 17億4433万
- 2015年3月31日 -1.01%
- 17億2671万
- 2015年6月30日 +0.13%
- 17億2895万
- 2015年9月30日 -1.33%
- 17億594万
- 2015年12月31日 +0.38%
- 17億1248万
- 2016年3月31日 -1.2%
- 16億9186万
- 2016年6月30日 +0.19%
- 16億9503万
- 2017年3月31日 -3.02%
- 16億4377万
- 2018年3月31日 +3.46%
- 17億57万
- 2019年3月31日 +1.4%
- 17億2444万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/25 11:11
当社グループは、国内において18L缶、美術缶等を製造販売する金属缶製造販売事業、建物及び土地を賃貸する不動産賃貸事業の二つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法を、子会社は主として定額法を採用しております。ただし、当社の賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。なお、機械及び装置の一部については、経済的耐用年数に基づく見積耐用年数を適用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 11:11 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 11:11
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 0千円 11,896千円 機械及び装置 1 0 - #4 報告セグメントの概要（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/25 11:11
当社グループは、国内において18L缶、美術缶等を製造販売する金属缶製造販売事業、建物及び土地を賃貸する不動産賃貸事業の二つを報告セグメントとしております。 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/25 11:11
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 461,808千円 517,928千円 土地 532,996 532,996
- #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2026/06/25 11:11
建物 テナント屋根防水工事・外壁更新工事 97,000千円
機械及び装置 NH-S天蓋製造ライン追加工事費用 62,133千円 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/25 11:11
当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の区分を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別毎にグルーピングを行っております。場所 用途(セグメントの名称) 種類 減損損失 提出会社:本社工場 金属缶製造設備(18L缶) 建物及び構築物 377千円 機械及び装置 532,108 工具、器具及び備品 23,250 建設仮勘定 29,301 小計 585,039
事業用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 11:11
当社は主として定率法を、子会社は主として定額法を採用しております。ただし、当社の賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。なお、機械及び装置の一部については、経済的耐用年数に基づく見積耐用年数を適用しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 11:11
主として定率法を採用しております。ただし、賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。なお、機械及び装置の一部については、経済的耐用年数に基づく見積耐用年数を適用しております。 - #10 重要な契約等（連結）
- 主な不動産賃貸の概要2026/06/25 11:11
契約先 賃貸建物の内容 契約期間 篠崎運輸株式会社 さいたま市北区吉野町2-275鉄骨造3階建建物のうち、1階及び2階部分 延8,207㎡ 自 2026年4月至 2027年3月
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
