5986 モリテックスチール

5986
2026/07/30
時価
55億円
PER 予
11.11倍
2010年以降
赤字-142.11倍
(2010-2026年)
PBR
0.34倍
2010年以降
0.19-2.29倍
(2010-2026年)
配当 予
2.42%
ROE 予
3.1%
ROA 予
1.42%
資料
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モリテックスチール(5986)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2012年3月31日
1億9000万
2013年3月31日 ±0%
1億9000万
2014年3月31日 +18.42%
2億2500万
2015年3月31日 -4.44%
2億1500万
2016年3月31日 +5.88%
2億2763万
2017年3月31日 +2.53%
2億3340万
2018年3月31日 +11.09%
2億5929万
2019年3月31日 +0.43%
2億6041万
2020年3月31日 -27.83%
1億8794万
2021年3月31日 -43.83%
1億557万
2022年3月31日 +76.8%
1億8665万
2023年3月31日 -26.59%
1億3702万
2024年3月31日 +63.38%
2億2386万
2025年3月31日 -18.47%
1億8252万
2026年3月31日 +16.29%
2億1225万

個別

2008年3月31日
2億
2009年3月31日 -10%
1億8000万
2010年3月31日 -16.67%
1億5000万
2011年3月31日 +23.33%
1億8500万
2012年3月31日 +2.7%
1億9000万
2013年3月31日 ±0%
1億9000万
2014年3月31日 +18.42%
2億2500万
2015年3月31日 -4.44%
2億1500万
2016年3月31日 ±0%
2億1500万
2017年3月31日 +4.65%
2億2500万
2018年3月31日 +11.11%
2億5000万
2019年3月31日 ±0%
2億5000万
2020年3月31日 -28%
1億8000万
2021年3月31日 -44.44%
1億
2022年3月31日 +80%
1億8000万
2023年3月31日 -38.89%
1億1000万
2024年3月31日 +72.73%
1億9000万
2025年3月31日 -21.05%
1億5000万
2026年3月31日 +20%
1億8000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
従業員賞与48,012千円97,704千円
賞与引当金繰入額115,839千円120,827千円
退職給付費用38,894千円24,526千円
2026/06/23 10:04
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ取引
時価法2026/06/23 10:04
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
科目当期首残高(千円)当期増加額(千円)当期減少額(千円)当期末残高(千円)
貸倒引当金3,7443,3003,7443,300
賞与引当金150,000180,000150,000180,000
役員賞与引当金-20,000-20,000
2026/06/23 10:04
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
貸倒引当金1,146千円1,038千円
賞与引当金45,930千円56,646千円
未払事業税4,880千円16,292千円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/06/23 10:04
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
貸倒引当金1,187千円1,066千円
賞与引当金57,071千円74,596千円
未払事業税11,361千円18,846千円
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2025年3月31日)
2026/06/23 10:04
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物8年~38年
機械及び装置10年
工具、器具及び備品2年~6年
2026/06/23 10:04

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