モリテックスチール(5986)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 1億9000万
- 2013年3月31日 ±0%
- 1億9000万
- 2014年3月31日 +18.42%
- 2億2500万
- 2015年3月31日 -4.44%
- 2億1500万
- 2016年3月31日 +5.88%
- 2億2763万
- 2017年3月31日 +2.53%
- 2億3340万
- 2018年3月31日 +11.09%
- 2億5929万
- 2019年3月31日 +0.43%
- 2億6041万
- 2020年3月31日 -27.83%
- 1億8794万
- 2021年3月31日 -43.83%
- 1億557万
- 2022年3月31日 +76.8%
- 1億8665万
- 2023年3月31日 -26.59%
- 1億3702万
- 2024年3月31日 +63.38%
- 2億2386万
- 2025年3月31日 -18.47%
- 1億8252万
- 2026年3月31日 +16.29%
- 2億1225万
個別
- 2008年3月31日
- 2億
- 2009年3月31日 -10%
- 1億8000万
- 2010年3月31日 -16.67%
- 1億5000万
- 2011年3月31日 +23.33%
- 1億8500万
- 2012年3月31日 +2.7%
- 1億9000万
- 2013年3月31日 ±0%
- 1億9000万
- 2014年3月31日 +18.42%
- 2億2500万
- 2015年3月31日 -4.44%
- 2億1500万
- 2016年3月31日 ±0%
- 2億1500万
- 2017年3月31日 +4.65%
- 2億2500万
- 2018年3月31日 +11.11%
- 2億5000万
- 2019年3月31日 ±0%
- 2億5000万
- 2020年3月31日 -28%
- 1億8000万
- 2021年3月31日 -44.44%
- 1億
- 2022年3月31日 +80%
- 1億8000万
- 2023年3月31日 -38.89%
- 1億1000万
- 2024年3月31日 +72.73%
- 1億9000万
- 2025年3月31日 -21.05%
- 1億5000万
- 2026年3月31日 +20%
- 1億8000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 10:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員賞与 48,012 千円 97,704 千円 賞与引当金繰入額 115,839 千円 120,827 千円 退職給付費用 38,894 千円 24,526 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引
時価法2026/06/23 10:04 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/23 10:04
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 3,744 3,300 3,744 3,300 賞与引当金 150,000 180,000 150,000 180,000 役員賞与引当金 - 20,000 - 20,000 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 10:04
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 1,146 千円 1,038 千円 賞与引当金 45,930 千円 56,646 千円 未払事業税 4,880 千円 16,292 千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 10:04
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 1,187 千円 1,066 千円 賞与引当金 57,071 千円 74,596 千円 未払事業税 11,361 千円 18,846 千円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2026/06/23 10:04建物及び構築物 8年~38年 機械及び装置 10年 工具、器具及び備品 2年~6年