売上高
連結
- 2014年12月31日
- 680億4505万
- 2015年12月31日 +1.38%
- 689億8579万
個別
- 2014年12月31日
- 500億372万
- 2015年12月31日 -5.76%
- 471億2311万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2016/03/30 15:00
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 15,468,299 32,950,180 50,877,286 68,985,798 税金等調整前四半期(当期)純利益金額(千円) 1,149,944 2,743,778 4,617,495 6,561,847 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「その他の事業」は、海洋資材製品の製造販売および米国における釣り用錘製品の製造販売等の各業務を行っております。2016/03/30 15:00
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社について連結の範囲から除いた理由
非連結子会社2社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2016/03/30 15:00 - #4 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2016/03/30 15:00
(注) 株式会社メタルワン建材は三井物産スチール株式会社の国内建設鋼材関連事業およびメタルスクラップ事業と平成26年11月1日に統合し、三井物産メタルワン建材株式会社となったため、平成26年10月31日までの株式会社メタルワン建材に対する売上高に平成26年11月1日以降の三井物産メタルワン建材株式会社に対する売上高を合算して記載しております。顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 三井物産メタルワン建材株式会社 6,920,743 建設関連製品事業 - #5 事業等のリスク
- (1)建設市場の動向等について2016/03/30 15:00
当社グループの売上高の約7割が国内建設市場向けの建設関連製品の製造販売事業によるものであることから、建設関連の法規制の変更および国内建設需要の変動が業績等に影響を与える可能性があります。また、国内建設需要の大幅な成長は見込めないなかで競合他社との競争が激化しており、当社グループの競争力が低下した場合は業績等に影響を与える可能性があります。なお、当社グループは建設資機材製品をゼネコン、サブコン、商社および特約店等に販売しておりますが、顧客の与信リスクが顕在化して債権の貸倒れが発生した場合は業績等に影響を与える可能性があります。
(2)材料価格の変動について - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業損益の数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。2016/03/30 15:00 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。2016/03/30 15:00
- #8 業績等の概要
- [建設関連製品事業]2016/03/30 15:00
建設関連製品の売上高を製品別にみますと、仮設・型枠製品は、職人不足の一時的な解消によって、省力化製品の需要が低下したことなどにより、前連結会計年度に比べ7.8%の減少となりました。
土木製品は、主力の法面補強工法を中心に拡販に努めましたが、公共投資の減少により前連結会計年度に比べ3.4%の減少となりました。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (4)経営成績の分析2016/03/30 15:00
① 売上高
当社グループの売上高の約7割を占める建設関連製品事業においては、国内において首都圏の大規模な再開発案件などは計画されているものの、建設着工量が伸び悩む状況が続くなかで、着工量の減少に抗しきれず、減収となりました。一方、米国においては、物流体制を整備したことなどにより増収となりました。この結果、全体としては減収となりました。 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2016/03/30 15:00
第71期(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 第72期(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 売上高 1,046,515 千円 728,830 千円 仕入高 2,044,006 〃 1,888,608 〃