イーグル工業(6486)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 一般産業機械業界向け事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 26億1200万
- 2013年6月30日 -70.87%
- 7億6100万
- 2013年9月30日 +95.8%
- 14億9000万
- 2013年12月31日 +7.85%
- 16億700万
- 2014年3月31日 +18.98%
- 19億1200万
- 2014年6月30日 -83.63%
- 3億1300万
- 2014年9月30日 +152.08%
- 7億8900万
- 2014年12月31日 +115.59%
- 17億100万
- 2015年3月31日 +32.33%
- 22億5100万
- 2015年6月30日 -52.87%
- 10億6100万
- 2015年9月30日 +83.13%
- 19億4300万
- 2015年12月31日 +44.57%
- 28億900万
- 2016年3月31日 +17.23%
- 32億9300万
- 2016年6月30日 -77.04%
- 7億5600万
- 2016年9月30日 +66.67%
- 12億6000万
- 2016年12月31日 +80.56%
- 22億7500万
- 2017年3月31日 +45.27%
- 33億500万
- 2017年6月30日 -67.38%
- 10億7800万
- 2017年9月30日 +76.25%
- 19億
- 2017年12月31日 +60.21%
- 30億4400万
- 2018年3月31日 +33.25%
- 40億5600万
- 2018年6月30日 -79.83%
- 8億1800万
- 2018年9月30日 +96.7%
- 16億900万
- 2018年12月31日 +52.89%
- 24億6000万
- 2019年3月31日 +38.82%
- 34億1500万
- 2019年6月30日 -68.67%
- 10億7000万
- 2019年9月30日 +102.15%
- 21億6300万
- 2019年12月31日 -20.43%
- 17億2100万
- 2020年3月31日 +39.45%
- 24億
- 2020年6月30日 -76.83%
- 5億5600万
- 2020年9月30日 +58.99%
- 8億8400万
- 2020年12月31日 +101.13%
- 17億7800万
- 2021年3月31日 +23.45%
- 21億9500万
- 2021年6月30日 -72.53%
- 6億300万
- 2021年9月30日 +72.14%
- 10億3800万
- 2021年12月31日 +61.85%
- 16億8000万
- 2022年3月31日 +45.83%
- 24億5000万
- 2022年6月30日 -74.94%
- 6億1400万
- 2022年9月30日 +90.72%
- 11億7100万
- 2022年12月31日 +141.08%
- 28億2300万
- 2023年3月31日 +28.2%
- 36億1900万
- 2023年6月30日 -86.38%
- 4億9300万
- 2023年9月30日 +70.18%
- 8億3900万
- 2023年12月31日 +133.85%
- 19億6200万
- 2024年3月31日 +64.53%
- 32億2800万
- 2025年3月31日 +66.79%
- 53億8400万
- 2026年3月31日 +6.74%
- 57億4700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位で分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/22 9:17
当社では製品が使用される業界別に事業分野を設定し、「自動車・建設機械業界向け事業」、「一般産業機械業界向け事業」、「半導体業界向け事業」、「舶用業界向け事業」、「航空宇宙業界向け事業」の5つを報告セグメントとしております。各セグメントの内容につきましては「第1 企業の概況 3.事業の内容」をご参照ください。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位で分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/22 9:17
当社では製品が使用される業界別に事業分野を設定し、「自動車・建設機械業界向け事業」、「一般産業機械業界向け事業」、「半導体業界向け事業」、「舶用業界向け事業」、「航空宇宙業界向け事業」の5つを報告セグメントとしております。各セグメントの内容につきましては「第1 企業の概況 3.事業の内容」をご参照ください。 - #3 従業員の状況(連結)
- ① 連結会社の状況2026/06/22 9:17
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時従業員数(パートタイマー、有期雇用契約者は含み、人材会社からの派遣社員は除く。)は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。2026年3月31日現在 自動車・建設機械業界向け事業 3,180 [695] 一般産業機械業界向け事業 1,891 [340] 半導体業界向け事業 472 [53]
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定の部門に区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #4 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/06/22 9:17
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 672 476 ㈱鶴見製作所 247,171 122,539 一般産業機械業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。事業関係の強化により中長期的な販売拡大が見込めると判断したため、株式数が増加しております。 有 507 379 リックス㈱ 36,000 36,000 一般産業機械業界向け事業等における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。 有 122 107 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) ㈱電業社機械製作所 4,339 4,141 一般産業機械業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。事業関係の強化により中長期的な販売拡大が見込めると判断したため、株式数が増加しております。 無 25 17 24 16 住友重機械工業㈱ 4,400 4,400 一般産業機械業界向け事業等における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。 無 20 13 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.保有先企業は当社の株式を保有しておりませんが、同社子会社が当社の株式を保有しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 大王製紙㈱ 2,000 2,000 一般産業機械業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。 無 2 1
2.第一生命ホールディングス㈱は2026年4月1日付で㈱第一ライフグループに商号変更しております。 - #5 研究開発活動
- 自動車・建設機械業界向け事業に係る研究開発費は1,727百万円であります。2026/06/22 9:17
(2) 一般産業機械業界向け事業
一般産業機械業界向けには、各種プラント、原子力発電所に設置されるポンプ、コンプレッサーなどに使用されるメカニカルシールやカップリングの研究開発生産を手がけております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.生産実績2026/06/22 9:17
(注)金額は販売価格によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 前年同期比(%) 自動車・建設機械業界向け事業(百万円) 92,936 106.4 一般産業機械業界向け事業(百万円) 39,236 95.1 半導体業界向け事業(百万円) 12,716 132.4
b.受注実績 - #7 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産受入ベース数値)の内訳は次のとおりであります。2026/06/22 9:17
自動車・建設機械業界向け事業では、当社において主に生産能力増強のため1,218百万円の投資を行いました。関係会社においては、主に生産設備更新のためイーグルインダストリーフランスS.A.S.において442百万円、生産能力増強のためイーグルインダストリーハンガリーKft.において404百万円の投資を行いました。セグメントの名称 当連結会計年度 自動車・建設機械業界向け事業 3,064 百万円 一般産業機械業界向け事業 1,756 〃 半導体業界向け事業 1,050 〃
一般産業機械業界向け事業では、当社において主に研究開発設備のため587百万円の投資を行いました。関係会社においては、主に生産能力増強のためイーグルブルグマンジャパン㈱において422百万円、生産性向上のためイーグルブルグマンインディアPVT.LTD.において321百万円の投資を行いました。