6486 イーグル工業

6486
2026/07/13
時価
1426億円
PER 予
13.72倍
2010年以降
4.76-22.58倍
(2010-2026年)
PBR
0.98倍
2010年以降
0.35-2.27倍
(2010-2026年)
配当
4.36%
ROE 予
7.14%
ROA 予
4.16%
資料
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イーグル工業(6486)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 一般産業機械業界向け事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
26億1200万
2013年6月30日 -70.87%
7億6100万
2013年9月30日 +95.8%
14億9000万
2013年12月31日 +7.85%
16億700万
2014年3月31日 +18.98%
19億1200万
2014年6月30日 -83.63%
3億1300万
2014年9月30日 +152.08%
7億8900万
2014年12月31日 +115.59%
17億100万
2015年3月31日 +32.33%
22億5100万
2015年6月30日 -52.87%
10億6100万
2015年9月30日 +83.13%
19億4300万
2015年12月31日 +44.57%
28億900万
2016年3月31日 +17.23%
32億9300万
2016年6月30日 -77.04%
7億5600万
2016年9月30日 +66.67%
12億6000万
2016年12月31日 +80.56%
22億7500万
2017年3月31日 +45.27%
33億500万
2017年6月30日 -67.38%
10億7800万
2017年9月30日 +76.25%
19億
2017年12月31日 +60.21%
30億4400万
2018年3月31日 +33.25%
40億5600万
2018年6月30日 -79.83%
8億1800万
2018年9月30日 +96.7%
16億900万
2018年12月31日 +52.89%
24億6000万
2019年3月31日 +38.82%
34億1500万
2019年6月30日 -68.67%
10億7000万
2019年9月30日 +102.15%
21億6300万
2019年12月31日 -20.43%
17億2100万
2020年3月31日 +39.45%
24億
2020年6月30日 -76.83%
5億5600万
2020年9月30日 +58.99%
8億8400万
2020年12月31日 +101.13%
17億7800万
2021年3月31日 +23.45%
21億9500万
2021年6月30日 -72.53%
6億300万
2021年9月30日 +72.14%
10億3800万
2021年12月31日 +61.85%
16億8000万
2022年3月31日 +45.83%
24億5000万
2022年6月30日 -74.94%
6億1400万
2022年9月30日 +90.72%
11億7100万
2022年12月31日 +141.08%
28億2300万
2023年3月31日 +28.2%
36億1900万
2023年6月30日 -86.38%
4億9300万
2023年9月30日 +70.18%
8億3900万
2023年12月31日 +133.85%
19億6200万
2024年3月31日 +64.53%
32億2800万
2025年3月31日 +66.79%
53億8400万
2026年3月31日 +6.74%
57億4700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位で分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社では製品が使用される業界別に事業分野を設定し、「自動車・建設機械業界向け事業」、「一般産業機械業界向け事業」、「半導体業界向け事業」、「舶用業界向け事業」、「航空宇宙業界向け事業」の5つを報告セグメントとしております。各セグメントの内容につきましては「第1 企業の概況 3.事業の内容」をご参照ください。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
2026/06/22 9:17
#2 報告セグメントの概要(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位で分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社では製品が使用される業界別に事業分野を設定し、「自動車・建設機械業界向け事業」、「一般産業機械業界向け事業」、「半導体業界向け事業」、「舶用業界向け事業」、「航空宇宙業界向け事業」の5つを報告セグメントとしております。各セグメントの内容につきましては「第1 企業の概況 3.事業の内容」をご参照ください。
2026/06/22 9:17
#3 従業員の状況(連結)
① 連結会社の状況
2026年3月31日現在
自動車・建設機械業界向け事業3,180[695]
一般産業機械業界向け事業1,891[340]
半導体業界向け事業472[53]
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時従業員数(パートタイマー、有期雇用契約者は含み、人材会社からの派遣社員は除く。)は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定の部門に区分できない管理部門に所属しているものであります。
2026/06/22 9:17
#4 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
672476
㈱鶴見製作所247,171122,539一般産業機械業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。事業関係の強化により中長期的な販売拡大が見込めると判断したため、株式数が増加しております。
507379
リックス㈱36,00036,000一般産業機械業界向け事業等における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。
122107
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
㈱電業社機械製作所4,3394,141一般産業機械業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。事業関係の強化により中長期的な販売拡大が見込めると判断したため、株式数が増加しております。
2517
2416
住友重機械工業㈱4,4004,400一般産業機械業界向け事業等における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。
2013
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
大王製紙㈱2,0002,000一般産業機械業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。
21
(注)1.保有先企業は当社の株式を保有しておりませんが、同社子会社が当社の株式を保有しております。
2.第一生命ホールディングス㈱は2026年4月1日付で㈱第一ライフグループに商号変更しております。
2026/06/22 9:17
#5 研究開発活動
自動車・建設機械業界向け事業に係る研究開発費は1,727百万円であります。
(2) 一般産業機械業界向け事業
一般産業機械業界向けには、各種プラント、原子力発電所に設置されるポンプ、コンプレッサーなどに使用されるメカニカルシールやカップリングの研究開発生産を手がけております。
2026/06/22 9:17
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
a.生産実績
セグメントの名称当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)前年同期比(%)
自動車・建設機械業界向け事業(百万円)92,936106.4
一般産業機械業界向け事業(百万円)39,23695.1
半導体業界向け事業(百万円)12,716132.4
(注)金額は販売価格によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。
b.受注実績
2026/06/22 9:17
#7 設備投資等の概要
当連結会計年度の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産受入ベース数値)の内訳は次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
自動車・建設機械業界向け事業3,064百万円
一般産業機械業界向け事業1,756
半導体業界向け事業1,050
自動車・建設機械業界向け事業では、当社において主に生産能力増強のため1,218百万円の投資を行いました。関係会社においては、主に生産設備更新のためイーグルインダストリーフランスS.A.S.において442百万円、生産能力増強のためイーグルインダストリーハンガリーKft.において404百万円の投資を行いました。
一般産業機械業界向け事業では、当社において主に研究開発設備のため587百万円の投資を行いました。関係会社においては、主に生産能力増強のためイーグルブルグマンジャパン㈱において422百万円、生産性向上のためイーグルブルグマンインディアPVT.LTD.において321百万円の投資を行いました。
2026/06/22 9:17

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