イーグル工業（6486）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 一般産業機械業界向け事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 26億1200万
- 2013年6月30日 -70.87%
- 7億6100万
- 2013年9月30日 +95.8%
- 14億9000万
- 2013年12月31日 +7.85%
- 16億700万
- 2014年3月31日 +18.98%
- 19億1200万
- 2014年6月30日 -83.63%
- 3億1300万
- 2014年9月30日 +152.08%
- 7億8900万
- 2014年12月31日 +115.59%
- 17億100万
- 2015年3月31日 +32.33%
- 22億5100万
- 2015年6月30日 -52.87%
- 10億6100万
- 2015年9月30日 +83.13%
- 19億4300万
- 2015年12月31日 +44.57%
- 28億900万
- 2016年3月31日 +17.23%
- 32億9300万
- 2016年6月30日 -77.04%
- 7億5600万
- 2016年9月30日 +66.67%
- 12億6000万
- 2016年12月31日 +80.56%
- 22億7500万
- 2017年3月31日 +45.27%
- 33億500万
- 2017年6月30日 -67.38%
- 10億7800万
- 2017年9月30日 +76.25%
- 19億
- 2017年12月31日 +60.21%
- 30億4400万
- 2018年3月31日 +33.25%
- 40億5600万
- 2018年6月30日 -79.83%
- 8億1800万
- 2018年9月30日 +96.7%
- 16億900万
- 2018年12月31日 +52.89%
- 24億6000万
- 2019年3月31日 +38.82%
- 34億1500万
- 2019年6月30日 -68.67%
- 10億7000万
- 2019年9月30日 +102.15%
- 21億6300万
- 2019年12月31日 -20.43%
- 17億2100万
- 2020年3月31日 +39.45%
- 24億
- 2020年6月30日 -76.83%
- 5億5600万
- 2020年9月30日 +58.99%
- 8億8400万
- 2020年12月31日 +101.13%
- 17億7800万
- 2021年3月31日 +23.45%
- 21億9500万
- 2021年6月30日 -72.53%
- 6億300万
- 2021年9月30日 +72.14%
- 10億3800万
- 2021年12月31日 +61.85%
- 16億8000万
- 2022年3月31日 +45.83%
- 24億5000万
- 2022年6月30日 -74.94%
- 6億1400万
- 2022年9月30日 +90.72%
- 11億7100万
- 2022年12月31日 +141.08%
- 28億2300万
- 2023年3月31日 +28.2%
- 36億1900万
- 2023年6月30日 -86.38%
- 4億9300万
- 2023年9月30日 +70.18%
- 8億3900万
- 2023年12月31日 +133.85%
- 19億6200万
- 2024年3月31日 +64.53%
- 32億2800万
- 2025年3月31日 +66.79%
- 53億8400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位で分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/24 9:39
当社では製品が使用される業界別に事業分野を設定し、「自動車・建設機械業界向け事業」、「一般産業機械業界向け事業」、「半導体業界向け事業」、「舶用業界向け事業」、「航空宇宙業界向け事業」の5つを報告セグメントとしております。各セグメントの内容につきましては「第1 企業の概況 3.事業の内容」をご参照ください。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 報告セグメントの概要（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位で分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/24 9:39
当社では製品が使用される業界別に事業分野を設定し、「自動車・建設機械業界向け事業」、「一般産業機械業界向け事業」、「半導体業界向け事業」、「舶用業界向け事業」、「航空宇宙業界向け事業」の5つを報告セグメントとしております。各セグメントの内容につきましては「第1 企業の概況 3.事業の内容」をご参照ください。 - #3 従業員の状況（連結）
- (1)連結会社の状況2025/06/24 9:39
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時従業員数(パートタイマー、有期雇用契約者は含み、人材会社からの派遣社員は除く。)は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。2025年3月31日現在 自動車・建設機械業界向け事業 3,226 [681] 一般産業機械業界向け事業 1,942 [353] 半導体業界向け事業 465 [56]
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定の部門に区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #4 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2025/06/24 9:39
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 476 482 ㈱鶴見製作所 122,539 121,540 一般産業機械業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。事業関係の強化により中長期的な販売拡大が見込めると判断したため、株式数が増加しております。 有 379 455 リックス㈱ 36,000 36,000 一般産業機械業界向け事業等における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。 有 107 149 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) ㈱電業社機械製作所 4,141 3,942 一般産業機械業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。事業関係の強化により中長期的な販売拡大が見込めると判断したため、株式数が増加しております。 無 17 15 16 12 住友重機械工業㈱ 4,400 4,400 一般産業機械業界向け事業等における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。 無 13 20 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)保有先企業は当社の株式を保有しておりませんが、同社子会社が当社の株式を保有しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 大王製紙㈱ 2,000 2,000 一般産業機械業界向け事業における顧客であり、事業活動円滑化のため保有しております。当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しております。定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載しておりませんが、上記方針に基づいた十分な定量的効果があると判断しております。 無 1 2
③ 保有目的が純投資目的である投資株式 - #5 研究開発活動
- 自動車・建設機械業界向け事業に係る研究開発費は2,097百万円であります。2025/06/24 9:39
(2) 一般産業機械業界向け事業
一般産業機械業界向けには、各種プラント、原子力発電所に設置されるポンプ、コンプレッサーなどに使用されるメカニカルシールやカップリングの研究開発生産を手がけております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2)経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題2025/06/24 9:39
現下の事業環境は、世界各地域において地政学的リスクの高まりが継続し、資源価格の高騰やサプライチェーン の混乱をもたらすなど、当社グループの各事業に様々な影響を及ぼしました。とりわけ、新興国を中心としたエネルギー需要の増加と堅調な物流動向、並びに日本国内における防衛体制強化を背景に、一般産業機械業界向け事業、舶用業界向け事業及び航空宇宙業界向け事業においては、計画を上回る収益を上げることができました。
一方、自動車・建設機械業界向け事業及び半導体業界向け事業は、従来製品の販売減や、市場における在庫調整が続くなど、当社グループ全体の収益構成にも変化が生じております。このような中、米国新政権の貿易施策とそれらに呼応した各国の政策により、当社グループの今後の事業見通しも不確実性が高まっておりますが、2025年度は中期経営計画の最終年度となりますので、各主要推進項目の着実な遂行を果たし、安定した収益の確保と中長期的な成長が展望できる事業ポートフォリオの構築に引き続き努めてまいります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における当社グループを取り巻く環境は、各国経済の成長率は落ち着きを見せ、安定的なものとなった一方、急激な円安や原材料の高騰、各国の金融政策及び継続した地政学的リスク等の影響によって、先行き不透明感が強まりました。2025/06/24 9:39
このような事業環境のもと、当社グループの事業領域においては、自動車・建設機械業界向け事業と半導体業界向け事業は伸び悩みましたが、その他の事業は堅調に推移し、グループ全体としては売上・営業利益ともに前期を上回る結果となりました。経常利益は、前期に計上した為替差益が為替差損に転じたことにより減益となりました。これに加えて、減損損失などの特別損失の計上及び一般産業機械業界向け事業でのグループ内組織再編に伴い発生した非支配株主に帰属する当期純利益の計上等により、親会社株主に帰属する当期純利益についても前期を下回りました。
この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は次のとおりとなりました。 - #8 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産受入ベース数値。)の内訳は次のとおりであります。2025/06/24 9:39
自動車・建設機械業界向け事業では、当社において主に生産能力増強のため1,321百万円の投資を行いました。関係会社においては、主に生産能力増強のためイーグルインダストリーハンガリーKftにおいて484百万円、最適地生産のためEKKイーグル(タイランド)CO.,LTD.において375百万円の投資を行いました。セグメントの名称 当連結会計年度 自動車・建設機械業界向け事業 3,620 百万円 一般産業機械業界向け事業 2,157 〃 半導体業界向け事業 3,849 〃
一般産業機械業界向け事業では、当社において主に研究開発設備のため1,090百万円の投資を行いました。関係会社においては、主に生産性向上のためイーグルブルグマンインディアPVT.LTD.において439百万円、生産能力増強のためイーグルブルグマンジャパン㈱において438百万円の投資を行いました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
