イーグル工業（6486）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 半導体業界向け事業の推移 - 通期

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位で分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社では製品が使用される業界別に事業分野を設定し、「自動車・建設機械業界向け事業」、「一般産業機械業界向け事業」、「半導体業界向け事業」、「舶用業界向け事業」、「航空宇宙業界向け事業」の5つを報告セグメントとしております。各セグメントの内容につきましては「第1 企業の概況 3.事業の内容」をご参照ください。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

2026/06/22 9:17

#2 報告セグメントの概要（連結）

当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位で分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社では製品が使用される業界別に事業分野を設定し、「自動車・建設機械業界向け事業」、「一般産業機械業界向け事業」、「半導体業界向け事業」、「舶用業界向け事業」、「航空宇宙業界向け事業」の5つを報告セグメントとしております。各セグメントの内容につきましては「第1 企業の概況 3.事業の内容」をご参照ください。

2026/06/22 9:17

#3 従業員の状況（連結）

① 連結会社の状況

	2026年3月31日現在
一般産業機械業界向け事業	1,891	[340]
半導体業界向け事業	472	[53]
舶用業界向け事業	287	[21]

(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時従業員数(パートタイマー、有期雇用契約者は含み、人材会社からの派遣社員は除く。)は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定の部門に区分できない管理部門に所属しているものであります。

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#4 研究開発活動

一般産業機械業界向け事業に係る研究開発費は1,356百万円であります。
(3) 半導体業界向け事業
半導体業界向けには、半導体チップや液晶パネル、太陽電池パネルなどの半導体製造装置に使用される各種製品を展開しております。

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#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
現下の事業環境は、前年度に引き続きグローバルでのエネルギー需要や国際物流は高水準で推移し、当社グループの各事業も堅調に推移いたしました。とりわけ、主力事業である自動車・建設機械業界向け事業においては、EV向け製品の拡販が進むとともに、将来の成長ドライバーとして注力する半導体業界向け事業も、業界の回復に伴い生産販売が増加し、グループ全体の収益は拡大傾向にあります。
一方、収まることのない世界各地域の紛争とそれらに起因するサプライチェーンの混乱や原材料価格の高騰等による事業活動への影響は引き続き注視を要し、依然予断を許さない状況にあります。

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#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当連結会計年度における当社グループを取り巻く環境は、地政学リスクの長期化に加え、米国新政権の通商・経済政策を起点とする各国の政策動向の変化により、さらなる資源価格の高騰を招くなど、依然として先行き不透明感が高い状況が継続しました。
このような事業環境の中でも、当社グループの事業領域においては、主に自動車・建設機械業界向け事業、半導体業界向け事業における増収幅が大きく、売上高、各段階利益ともに前期を上回りました。
この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は次のとおりとなりました。

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#7 設備投資等の概要

当連結会計年度の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産受入ベース数値)の内訳は次のとおりであります。

セグメントの名称	当連結会計年度
一般産業機械業界向け事業	1,756	〃
半導体業界向け事業	1,050	〃
舶用業界向け事業	1,091	〃

自動車・建設機械業界向け事業では、当社において主に生産能力増強のため1,218百万円の投資を行いました。関係会社においては、主に生産設備更新のためイーグルインダストリーフランスS.A.S.において442百万円、生産能力増強のためイーグルインダストリーハンガリーKft.において404百万円の投資を行いました。
一般産業機械業界向け事業では、当社において主に研究開発設備のため587百万円の投資を行いました。関係会社においては、主に生産能力増強のためイーグルブルグマンジャパン㈱において422百万円、生産性向上のためイーグルブルグマンインディアPVT.LTD.において321百万円の投資を行いました。

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