仕掛品
連結
- 2018年3月31日
- 78億100万
- 2019年3月31日 -1.47%
- 76億8600万
個別
- 2018年3月31日
- 40億7800万
- 2019年3月31日 -10.45%
- 36億5200万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 価のないもの
移動平均法による原価法
(3)デリバティブ
時価法(金利スワップについては特例処理の要件を満たしている場合は特例処理を採用しております。)
(4)たな卸資産
商品及び製品は先入先出法による、仕掛品は総平均法による、原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しております。2019/06/25 12:58 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- c.たな卸資産2019/06/25 12:58
商品及び製品は主として先入先出法による、仕掛品は主として総平均法による、原材料及び貯蔵品は主として移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (4)たな卸資産2019/06/25 12:58
商品及び製品は先入先出法による、仕掛品は総平均法による、原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しております。
2.固定資産の減価償却の方法 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
a.有価証券
その他有価証券
(a) 時価のあるもの
決算日の市場価格に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法による)
(b) 時価のないもの
移動平均法による原価法
b.デリバティブ
時価法(金利スワップについては特例処理の要件を満たしている場合は特例処理を採用しております。)
c.たな卸資産
商品及び製品は主として先入先出法による、仕掛品は主として総平均法による、原材料及び貯蔵品は主として移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しております。2019/06/25 12:58