東洋シヤッター(5936)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億2131万
- 2009年3月31日 -14.12%
- 1億9005万
- 2010年3月31日 -28.11%
- 1億3663万
- 2011年3月31日 -71.22%
- 3932万
- 2012年3月31日 +63.16%
- 6416万
- 2013年3月31日 +235.6%
- 2億1534万
- 2014年3月31日 +76.5%
- 3億8007万
- 2015年3月31日 -30.47%
- 2億6426万
- 2016年3月31日 -14.93%
- 2億2481万
- 2017年3月31日 +14.67%
- 2億5778万
- 2018年3月31日 -8.05%
- 2億3702万
- 2019年3月31日 +57.53%
- 3億7338万
- 2020年3月31日 +6.38%
- 3億9719万
- 2021年3月31日 -9.87%
- 3億5800万
- 2022年3月31日 +3.39%
- 3億7014万
- 2023年3月31日 +35.42%
- 5億125万
- 2024年3月31日 +13.24%
- 5億6762万
- 2025年3月31日 +4.99%
- 5億9593万
- 2026年3月31日 +3.18%
- 6億1488万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1638万
- 2009年3月31日 -13.97%
- 1億8614万
- 2010年3月31日 -28.39%
- 1億3330万
- 2011年3月31日 -71.2%
- 3838万
- 2012年3月31日 +62.5%
- 6237万
- 2013年3月31日 +235.35%
- 2億917万
- 2014年3月31日 +77.2%
- 3億7065万
- 2015年3月31日 -30.74%
- 2億5671万
- 2016年3月31日 -14.86%
- 2億1856万
- 2017年3月31日 +14.93%
- 2億5120万
- 2018年3月31日 -8.3%
- 2億3036万
- 2019年3月31日 +57.58%
- 3億6302万
- 2020年3月31日 +6.18%
- 3億8546万
- 2021年3月31日 -8.69%
- 3億5195万
- 2022年3月31日 +2.54%
- 3億6089万
- 2023年3月31日 +35.63%
- 4億8948万
- 2024年3月31日 +12.77%
- 5億5197万
- 2025年3月31日 +5.1%
- 5億8012万
- 2026年3月31日 +3.48%
- 6億32万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主なもの2026/06/25 10:59
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 1,990千円 629千円 賞与引当金繰入額 344,422 350,572 給料手当 1,672,180 1,700,678 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの
主として旧定額法を採用しております。
b 2007年4月1日以後に取得したもの
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~10年2026/06/25 10:59 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/25 10:59
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 5,537 3,638 3,008 6,166 賞与引当金 580,129 600,323 580,129 600,323 工事損失引当金 346,469 272,425 346,649 272,425 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:59
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 205,788千円 218,988千円 貸倒引当金繰入超過額 1,693 1,940
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:59
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 211,898千円 224,759千円 退職給付に係る負債 9,355 6,894
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法を採用しております。
b 2007年4月1日以後に取得したもの
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~65年
構築物 5~60年2026/06/25 10:59