リンナイ(5947)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 63億5600万
- 2009年3月31日 +27.41%
- 80億9800万
- 2010年3月31日 +9.06%
- 88億3200万
- 2011年3月31日 -1.99%
- 86億5600万
- 2012年3月31日 -1.09%
- 85億6200万
- 2013年3月31日 +1.44%
- 86億8500万
- 2014年3月31日 -2.91%
- 84億3200万
- 2015年3月31日 +5.41%
- 88億8800万
- 2016年3月31日 +7.14%
- 95億2300万
- 2017年3月31日 +14.94%
- 109億4600万
- 2018年3月31日 +46.36%
- 160億2100万
- 2019年3月31日 +4.04%
- 166億6800万
- 2020年3月31日 +3.48%
- 172億4800万
- 2021年3月31日 -4.89%
- 164億500万
- 2022年3月31日 +4.05%
- 170億6900万
- 2023年3月31日 +37.6%
- 234億8700万
- 2024年3月31日 +11.07%
- 260億8600万
- 2025年3月31日 +7.72%
- 281億
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.提出会社の工具、器具及び備品のうち金型671百万円については、工場間移動および外注工場への移動が頻繁であり事業所別記載が困難なため事業所名欄の「各工場及び外注工場」へ一括記載しております。2025/06/24 13:01
4. リンナイ精機㈱の設備のうち本社工場の建物及び構築物321百万円、土地1,025百万円(面積19,208㎡)は提出会社より賃借しているものであります。
5.従業員数の[ ]は、臨時従業員を外書しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 13:01
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2025/06/24 13:01
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 862百万円 862百万円 土地 360 360 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額の主なものの内訳は、下記の通りであります。2025/06/24 13:01
建物 生産技術センター建物拡張工事 2,048百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/06/24 13:01
当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分で、賃貸資産及び遊休資産においては個別物件単位でグルーピングしております。場所 用途 種類 新潟県新潟市東区 遊休資産 建物及び土地 香川県高松市 遊休資産 建物及び土地
新潟県新潟市東区の遊休資産及び香川県高松市の遊休資産は、当面の使用見込みがなく回収可能性が認められないこと等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(220百万円)として特別損失に計上いたしました。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 実需に連動した正常な事業環境が継続するなか、高効率給湯器に対する補助金の追い風を受けたハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE」や当社の独自性の高いガス衣類乾燥機、エアバブル商材などの重点商品の販売が大きく伸長しました。この結果、日本の売上高は2,037億31百万円(前期比5.9%増)となりました。損益面では、浴室暖房乾燥機の無償点検にかかる費用などを約27億円計上し、営業利益は223億9百万円(前期比24.2%増)となりました。2025/06/24 13:01
セグメント資産は、建物及び構築物等の有形固定資産が増加したことなどによって、前連結会計年度末に比べ1億82百万円増加し、3,612億36百万円となりました。
〈アメリカ〉 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 13:01
定率法(ただし、2007年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。