建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.提出会社の工具、器具及び備品のうち金型1,058百万円については、工場間移動および外注工場への移動が頻繁であり事業所別記載が困難なため事業所名欄の「各工場及び外注工場」へ一括記載しております。
4. リンナイ精機㈱の設備のうち本社工場の建物及び構築物768百万円、土地1,025百万円(面積19,208㎡)は提出会社より賃借しているものであります。
5.従業員数の[ ]は、臨時従業員を外書しております。

2014/06/27 15:16

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成19年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 10年～17年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 15:16

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	用途	種類
愛知県瀬戸市	事業用資産	建物及び構築物

当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分で、賃貸資産及び遊休資産においては個別物件単位でグルーピングしております。
当連結会計年度において、取り壊しの意思決定がなされた建物について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(277百万円)として特別損失に計上いたしました。

2014/06/27 15:16

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成19年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法)、在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 7年～17年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 15:16