国内の住宅設備業界は、環境・省エネを意識したリフォームなどの買替需要は一定の増加が見込まれるものの、新設住宅着工戸数は消費税率引き上げの影響によって減少し、厳しさが増しました。
このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「ジャンプUP 2014」の最終年度に入り、総合熱エネルギー機器メーカーとして商品ラインアップを拡充し、人々の暮らしと地球環境に貢献すべく、グローバルな事業活動を進めてまいりました。販売面につきましては、国内は消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動が想定よりも長引くなど、前年を下回って推移しました。一方、海外では、中国やアメリカでの給湯器販売が好調であることに加え、リンナイインドネシアが連結対象となるなど、全体の売上高は増加しました。損益面につきましては、国内での高付加価値商品への切替え効果および為替の好影響や海外の増収効果などによって増益となりました。
この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高1,367億68百万円(前年同期比7.4%増)、営業利益131億66百万円(前年同期比6.1%増)、経常利益142億56百万円(前年同期比3.3%増)、四半期純利益87億7百万円(前年同期比0.8%増)となりました。
2014/11/12 10:51
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