- 5947
- 2026/09/18
- 時価
- 4765億円
- PER 予
- 12.84倍
- 2010年以降
- 11.51-29.02倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.06倍
- 2010年以降
- 0.95-2.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.14%
- ROE 予
- 8.29%
- ROA 予
- 5.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2017年6月30日
- 64億5600万
- 2018年6月30日 -13.99%
- 55億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。2018/08/10 9:02
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自平成30年4月1日 至平成30年6月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- の他には、台湾、タイ、ベトナム、ニュージーランド、ブラジル等の現地法人の事業活動を含んでおります。
2.セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2018/08/10 9:02 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 国内の住宅関連業界は、新設住宅着工戸数においては各種住宅取得支援策等によってマンション販売が好調であるものの、住宅設備機器の買替えには力強さがなく、弱含みの状況が続きました。2018/08/10 9:02
このような状況のもと、当社グループは当期を初年度とする中期経営計画「G-shift 2020」を策定いたしました。「熱と暮らし」「健康と暮らし」をキーワードに、グローバル市場で生活レベルの向上に寄与していくことや、既存商品やサービスの提供だけでなく、自社のコア技術に新しい技術を取り込み応用発展させた独自の商品・サービスを創出すべく、新しい取り組みをスタートしました。販売面につきましては、中国をはじめとする海外事業が順調であったことで増収となりましたが、損益面では、国内で高付加価値商品が伸び悩んだことなどによって、当社グループの営業利益は減益となりました。
この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高792億66百万円(前年同期比4.2%増)、営業利益55億53百万円(前年同期比14.0%減)、経常利益64億95百万円(前年同期比8.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益41億8百万円(前年同期比9.6%減)となりました。