国内の住宅関連業界は、新設住宅着工戸数において賃貸住宅を中心に伸びが鈍化していることに加え、住宅設備機器の買替えには力強さがなく、弱含みの情勢が続きました。
このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「G-shift 2020」の2年目を迎え、「熱と暮らし」「健康と暮らし」をキーワードに、グローバル市場で生活レベルの向上に寄与していくことや、既存商品やサービスの提供だけでなく、自社のコア技術に新しい技術を取り込み応用発展させた独自の商品・サービスを創出すべく取り組みを進めてまいりました。販売面につきましては、中国や韓国などの給湯事業が前年を下回り減収となりました。損益面は、国内において原価低減効果があったものの、海外での減収影響や資材費が増加したことなどによって、当社グループの営業利益は減益となりました。
この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高739億31百万円(前年同期比6.7%減)、営業利益45億32百万円(前年同期比18.4%減)、経常利益50億69百万円(前年同期比22.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益32億84百万円(前年同期比20.1%減)となりました。
2019/08/09 10:01