流動資産
連結
- 2014年3月31日
- 71億5479万
- 2015年3月31日 -1.16%
- 70億7165万
個別
- 2014年3月31日
- 66億4156万
- 2015年3月31日 +1.4%
- 67億3479万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/25 9:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 70,213千円 36,641千円 固定資産-繰延税金資産 109,041 -
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/25 9:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 71,571千円 37,539千円 固定資産-繰延税金資産 107,844 985
- #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表)2015/06/25 9:09
前事業年度において、流動資産にて区分掲記しておりました「前払費用」、投資その他の資産にて区分掲記しておりました「関係会社株式」、「長期前払費用」は、当事業年度において、資産の総額の100分の1以下が継続しており、重要性がないため、当事業年度より流動資産の「その他」、投資その他の資産の「その他」にそれぞれ含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産にて区分掲記しておりました「前払費用」17,359千円(当事業年度23,121千円)は、「その他」36,429千円、投資その他の資産にて区分掲記しておりました「関係会社株式」4,900千円(当事業年度4,900千円)、「長期前払費用」8,043千円(当事業年度7,294千円)は「その他」55,664千円の中に含めて表示しております。