形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～50年
機械及び装置 4～22年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/27 9:08

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額(千円)	関東営業所・KTCハイツ改修工事	70,664
工具、器具及び備品	増加額(千円)	金型	49,893
無形固定資産その他	増加額(千円)	販売システム(ソフトウエア仮勘定)	131,685

2016/06/27 9:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産

2016/06/27 9:08