- 5966
- 2026/09/07
- 時価
- 65億円
- PER 予
- 13.57倍
- 2010年以降
- 赤字-15.32倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.49倍
- 2010年以降
- 0.25-0.64倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.03%
- ROE 予
- 3.61%
- ROA 予
- 2.87%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
京都機械工具(5966)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 338万
- 2009年3月31日 -40.73%
- 200万
- 2010年3月31日 -13.9%
- 172万
- 2011年3月31日 +47.51%
- 254万
- 2012年3月31日 +337.98%
- 1116万
- 2013年3月31日 +50.04%
- 1675万
- 2014年3月31日 +59.21%
- 2666万
- 2015年3月31日 +86.59%
- 4976万
- 2016年3月31日 +31.44%
- 6540万
- 2017年3月31日 +365.67%
- 3億457万
- 2018年3月31日 -16.44%
- 2億5451万
- 2019年3月31日 -13.4%
- 2億2041万
- 2020年3月31日 +8.56%
- 2億3927万
- 2021年3月31日 -26.57%
- 1億7569万
- 2022年3月31日 -32.88%
- 1億1792万
- 2023年3月31日 -34.07%
- 7775万
- 2024年3月31日 +88.24%
- 1億4636万
- 2025年3月31日 -13.1%
- 1億2719万
- 2026年3月31日 -29.02%
- 9028万
個別
- 2008年3月31日
- 72万
- 2009年3月31日 -49.38%
- 36万
- 2010年3月31日 -27.32%
- 26万
- 2011年3月31日 +375.94%
- 126万
- 2012年3月31日 +676.78%
- 983万
- 2013年3月31日 +55.14%
- 1525万
- 2014年3月31日 +73.72%
- 2650万
- 2015年3月31日 +87.29%
- 4963万
- 2016年3月31日 +28.95%
- 6400万
- 2017年3月31日 +374.21%
- 3億352万
- 2018年3月31日 -16.4%
- 2億5374万
- 2019年3月31日 -13.33%
- 2億1991万
- 2020年3月31日 +8.7%
- 2億3904万
- 2021年3月31日 -26.5%
- 1億7569万
- 2022年3月31日 -32.97%
- 1億1776万
- 2023年3月31日 -34.08%
- 7762万
- 2024年3月31日 +88.44%
- 1億4628万
- 2025年3月31日 -13.08%
- 1億2715万
- 2026年3月31日 -29%
- 9028万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2026/06/29 10:05
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び連結子会社は定額法を採用しております。2026/06/29 10:05
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、お客様にとって最適な「軽くて、強くて、使いよい」ツールを環境の変化に適応した形で提供し続けます。たとえば、主力の自動車業界では、「自動運転技術」「EV技術」による技術革新が進む一方で技術者の高齢化や人手不足に伴う生産性や企業競争力などへの影響が問題視されており、作業現場のニーズはより多様化することが予測されます。これに対し、新しい材料や構造・機構に関する技術を用いるなど、安全で使う人と環境にやさしいツールを進化させ続け、多様性を認め合う持続可能な社会の実現を目指してまいります。2026/06/29 10:05
② つながる工具とソフトウエア、サービスによる新たな価値の提供
当社グループは、安全・安心に対する社会的要求の高まりにより、人作業や作業情報などの一元管理が進展することを見据え、「工具(ハードウエア)」「ソフトウエア」「サービス」の三要素で構成する「TRASAS」シリーズをはじめとするIoT技術を用いたツールを展開しております。とくに昨今、より効果的かつ効率的なコンプライアンス強化が求められるなか、厳格な工具管理を要する航空宇宙産業やMRO(Maintenance Repair Overhaul)市場などに対し、使用履歴管理による紛失抑制や紛失した際の工具の探索に貢献するRFID搭載工具「nepros ID」シリーズを展開し、作業管理体制強化や効率化による新たな価値を提供してまいります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/29 10:05
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産