形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
機械及び装置 4～22年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 9:04

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除却損

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
工具、器具及び備品	594	48
ソフトウエア	67	-
無形固定資産その他	37	-

2018/06/25 9:04

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額(千円)	生産技術棟改修工事一式	115,381
工具、器具及び備品	増加額(千円)	生産技術棟改修に伴う機器更新	14,357
ソフトウエア	増加額(千円)	アフターシステム開発	9,714
無形固定資産その他	減少額(千円)	ソフトウエア勘定への振替	7,951

2018/06/25 9:04

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産

2018/06/25 9:04