構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 8687万
- 2020年3月31日 +0.94%
- 8769万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~50年
機械及び装置 4~22年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 9:40 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2020/06/29 9:40
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 195千円 1,318千円 機械装置及び運搬具 337 658 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2020/06/29 9:40
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 120,850千円 115,194千円 土地 28,854 28,854
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金及び保険金の受入れにより、取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2020/06/29 9:40
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 16,353千円 16,353千円 機械装置及び運搬具 262,545 262,545 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2020/06/29 9:40
2.当期減少額の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。構築物 増加額(千円) 屋上看板設置 9,787 機械及び装置 増加額(千円) 特別高圧受電設備 106,332 機械及び装置 増加額(千円) 自動走行マテハンロボット 30,000 工具、器具及び備品 増加額(千円) 金型 42,124 ソフトウェア 増加額(千円) 生産管理システム 31,775 ソフトウェア 増加額(千円) 物流入出庫システム 19,922 建設仮勘定 減少額(千円) 機械及び装置勘定への振替 17,440 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.資産2020/06/29 9:40
当連結会計年度末の総資産は、134億13百万円となり、前連結会計年度末に対し4億円増加となりました。その主な内容は、現金及び預金が4億90百万円、受取手形及び売掛金が86百万円増加した一方、仕掛品が83百万円、建物及び構築物が96百万円減少したことなどによるものであります。
b.負債及び純資産 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び連結子会社は定率法によっております。2020/06/29 9:40
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2020/06/29 9:40
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。