京都機械工具(5966)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 4億7871万
- 2010年3月31日 -0.76%
- 4億7506万
- 2011年3月31日 +15.21%
- 5億4729万
- 2012年3月31日 +5.73%
- 5億7867万
- 2013年3月31日 +10.96%
- 6億4210万
- 2014年3月31日 +15.33%
- 7億4052万
- 2015年3月31日 -2.19%
- 7億2434万
- 2016年3月31日 +0.4%
- 7億2721万
- 2017年3月31日 -5.88%
- 6億8443万
- 2018年3月31日 +8.99%
- 7億4598万
- 2019年3月31日 +0.58%
- 7億5033万
- 2020年3月31日 -11.09%
- 6億6711万
- 2021年3月31日 -12.36%
- 5億8463万
- 2022年3月31日 -0.38%
- 5億8239万
- 2023年3月31日 +8.99%
- 6億3475万
- 2024年3月31日 -2.97%
- 6億1592万
- 2025年3月31日 +22.53%
- 7億5471万
- 2026年3月31日 -6.96%
- 7億217万
個別
- 2008年3月31日
- 4億3651万
- 2009年3月31日 -12.08%
- 3億8377万
- 2010年3月31日 -1.4%
- 3億7840万
- 2011年3月31日 +16.5%
- 4億4084万
- 2012年3月31日 +6.02%
- 4億6737万
- 2013年3月31日 +11.75%
- 5億2228万
- 2014年3月31日 +11.32%
- 5億8140万
- 2015年3月31日 -5.85%
- 5億4737万
- 2016年3月31日 -2.26%
- 5億3502万
- 2017年3月31日 -9.32%
- 4億8515万
- 2018年3月31日 +6.85%
- 5億1836万
- 2019年3月31日 +4.44%
- 5億4138万
- 2020年3月31日 +0.89%
- 5億4618万
- 2021年3月31日 -6.78%
- 5億914万
- 2022年3月31日 +0.48%
- 5億1161万
- 2023年3月31日 +6.63%
- 5億4554万
- 2024年3月31日 +2.52%
- 5億5929万
- 2025年3月31日 +26.41%
- 7億700万
- 2026年3月31日 -8.56%
- 6億4645万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ハ 棚卸資産2026/06/29 10:05
当社及び一部の連結子会社は、製品、商品、仕掛品及び原材料については主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。貯蔵品については主として最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- b.在庫管理システムを整備(仕掛品管理をシステム化、人為的ミス・不正機会を排除)2026/06/29 10:05
現行の生産管理システム(以下「KNPS」と言います。 ※ 親会社と同じシステム)において、何時でも在庫データを抽出可能な仕様に改良し、第3四半期決算の実地棚卸より運用を開始しております。具体的には、仕掛品、原材料、貯蔵品をKNPSにおいてリスト化し(従前はExcelで人が作成)、人手を介さない管理体制を確立することで、不正の機会を排除いたしました。また、原価管理につきましても、システム上で管理できる仕組みを構築いたしました。
KNPSの改良につきましては、短期フェーズ(2025年12月末完了)と長期フェーズ(2027年3月末完了予定)に分けて実施する計画です。親会社と北陸KTCにおいて実務レベルの改善要望調査を実施し、2025年10月に対応すべき項目の洗い出しを終えました。現在は、長期フェーズに移行しており、要件定義が完了し、システム開発のフェーズに移行しております。具体的には、監査で使用する棚卸リストをPDF形式で出力できる機能の追加(書換え不可とすることで不正の機会を排除)、親会社と子会社のKNPS機能の統合等を行います。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3.棚卸資産の評価基準及び評価方法2026/06/29 10:05
製品、商品、仕掛品及び原材料については、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、貯蔵品については、最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
4.固定資産の減価償却の方法