日本パワーファスニング(5950)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 2248万
- 2009年12月31日 -67.13%
- 739万
- 2011年3月31日 +367.1%
- 3451万
- 2011年6月30日 -64.6%
- 1222万
- 2011年9月30日 +438.63%
- 6582万
- 2011年12月31日 -85.04%
- 984万
- 2012年3月31日 +367.47%
- 4603万
- 2012年6月30日 -85.28%
- 677万
- 2012年9月30日 +667.11%
- 5198万
- 2012年12月31日 -82.39%
- 915万
- 2013年3月31日 +232.28%
- 3041万
- 2013年6月30日 -82.85%
- 521万
- 2013年9月30日 +904.77%
- 5240万
- 2013年12月31日 -80.25%
- 1034万
- 2014年3月31日 +201.05%
- 3115万
- 2014年6月30日 -82.98%
- 530万
- 2014年9月30日 +633.77%
- 3891万
- 2014年12月31日 -65.61%
- 1338万
- 2015年3月31日 +20.74%
- 1616万
- 2015年6月30日 -70.7%
- 473万
- 2015年9月30日 +687.94%
- 3730万
- 2015年12月31日 -93.34%
- 248万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 2918万
- 2016年9月30日 -5.48%
- 2758万
- 2016年12月31日 -92.67%
- 202万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 4451万
- 2017年6月30日 -86.56%
- 598万
- 2017年9月30日 +797.41%
- 5371万
- 2017年12月31日 -99.19%
- 43万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 4368万
- 2018年9月30日 -5.45%
- 4130万
- 2018年12月31日 -98.97%
- 42万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 4159万
- 2019年9月30日 -5.31%
- 3938万
- 2019年12月31日 -98.93%
- 42万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 2518万
- 2020年9月30日 ±0%
- 2518万
- 2020年12月31日 -97.35%
- 66万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 3811万
- 2021年12月31日 -98.07%
- 73万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 2471万
- 2022年9月30日 +49.92%
- 3705万
- 2022年12月31日 -97.7%
- 85万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 2485万
- 2023年9月30日 -1.02%
- 2460万
- 2023年12月31日 -96.31%
- 90万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 2395万
- 2024年9月30日 +6.24%
- 2544万
- 2025年3月31日 -0%
- 2544万
- 2025年9月30日 +0.43%
- 2555万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ.商品及び製品…………………主として、総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ロ.仕掛品、原材料及び貯蔵品…主として、先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~38年
機械装置及び運搬具 2~12年2026/03/26 10:36 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
a.商品及び製品……………………………主として、総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b.仕掛品、原材料及び貯蔵品……………主として、先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 5~38年
機械及び装置 2~12年2026/03/26 10:36