賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 2248万
- 2009年12月31日 -67.13%
- 739万
- 2011年12月31日 +33.26%
- 984万
- 2012年12月31日 -7.06%
- 915万
- 2013年12月31日 +13.07%
- 1034万
- 2014年12月31日 +29.34%
- 1338万
- 2015年12月31日 -81.43%
- 248万
- 2016年12月31日 -18.7%
- 202万
- 2017年12月31日 -78.57%
- 43万
- 2018年12月31日 -2.08%
- 42万
- 2019年12月31日 -0.47%
- 42万
- 2020年12月31日 +58.06%
- 66万
- 2021年12月31日 +10.49%
- 73万
- 2022年12月31日 +15.47%
- 85万
- 2023年12月31日 +6.58%
- 90万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- (表示方法の変更)2024/03/29 9:22
「役員報酬及び賞与」及び「賞与引当金繰入額」については、重要性が低下したため、当連結会計年度より記載を省略しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の数値につきましても記載を省略しております。なお、前連結会計年度の「役員報酬及び賞与」及び「賞与引当金繰入額」はそれぞれ、129,268千円、835千円であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ.商品及び製品…………………主として、総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ロ.仕掛品、原材料及び貯蔵品…主として、先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 2~10年2024/03/29 9:22 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
a.商品及び製品……………………………主として、総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b.仕掛品、原材料及び貯蔵品……………主として、先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 5~50年
機械及び装置 2~10年2024/03/29 9:22