建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	52	21	-	31
機械装置及び運搬具	17	16	-	0

	当連結会計年度(平成27年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	52	23	-	29
機械装置及び運搬具	-	-	-	-

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産及び無形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法によって算定しております。

2015/06/26 13:29

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～45年
機械及び装置 7～13年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 13:29

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		4百万円
機械装置及び運搬具	19		19

2015/06/26 13:29

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
販売用不動産	147		173
建物及び構築物	6,187	(5,360百万円)	6,080	(5,139百万円)
機械装置及び運搬具	1,207	(1,207 )	1,144	(1,144 )

上記のうち、( )内書は工場財団抵当を示しております。
担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/26 13:29

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※8 国庫補助金等の受領により、固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	103百万円	23百万円
機械装置及び運搬具	490	34

2015/06/26 13:29

#6 研究開発活動

6【研究開発活動】

当社グループは、一般サッシからカーテンウォールまで総合外装メーカーとして一貫した商品開発を行っております。多様化する顧客ニーズへの対応と安全・安心社会実現に向けた開発をテーマに掲げ、さらには、環境負荷低減、高耐久化技術を取り入れた新商品開発に注力しております。

2014年度、ビル建材におきましては、高層化したマンションに要望される開口部性能を実現し、気象環境の変化による突発的な豪雨や台風に対しても安定した水密性能を持ったビル用断熱商品の「Super70P高水密型」をラインナップいたしました。

さらに、プレート全面が面発光する『面発光体LEDプレート』を応用し、外壁面を走る光のラインが建物の視認性を高め、ランドマークとしての役割や新しい夜景観を演出することを狙いとしたオリジナルなLED建材「アルビームシステム」に、店舗や商業施設に使用されるショップフロント建材に意匠として光を演出する「アルビームフロント」をラインナップし、発売を開始しました。

また、店舗市場の着工は年々増加傾向で特に小規模店舗の出店が見込まれる中、出入口の開口が狭い部分でも有効開口が広くとれる車椅子対応、細見付無目(100mm)への対応及び断熱性の高い中間空気層12mmの複層ガラス対応の自動ドア等出入口の各種対応商品をFフロントにラインナップしました。

2015/06/26 13:29

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～45年
機械装置及び運搬具 4～13年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 13:29