建物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 61億6100万
- 2009年3月31日 -6.65%
- 57億5100万
- 2010年3月31日 -7.09%
- 53億4300万
- 2011年3月31日 -7.54%
- 49億4000万
- 2012年3月31日 -5.38%
- 46億7400万
- 2013年3月31日 -5.86%
- 44億
- 2014年3月31日 -4.68%
- 41億9400万
- 2015年3月31日 -6.2%
- 39億3400万
- 2016年3月31日 +10.24%
- 43億3700万
- 2017年3月31日 +4.59%
- 45億3600万
- 2018年3月31日 +0.09%
- 45億4000万
- 2019年3月31日 -4.27%
- 43億4600万
- 2020年3月31日 -5.22%
- 41億1900万
- 2021年3月31日 +13.55%
- 46億7700万
- 2022年3月31日 -1.84%
- 45億9100万
- 2023年3月31日 -9.15%
- 41億7100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 2023/06/29 14:01
前連結会計年度(2022年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 52 37 - 14 合計 52 37 - 14
(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産及び無形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法によって算定しております。当連結会計年度(2023年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 52 39 - 12 合計 52 39 - 12 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※10 特別損失の「その他」に含まれる固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/29 14:01
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 土地 0 - - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※6 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2023/06/29 14:01
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 1 3 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※8 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/29 14:01
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 37百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 0 - - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2023/06/29 14:01
上記のうち、( )内書は工場財団抵当を示しております。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 販売用不動産 79 78 建物及び構築物 4,590 (4,073百万円) 4,244 (3,955百万円) 機械装置及び運搬具 973 (973 ) 1,048 (1,048 )
担保付債務は、次のとおりであります。 - #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※7 国庫補助金等の受領により、固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳累計額2023/06/29 14:01
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 148百万円 148百万円 機械装置及び運搬具 672 671 - #7 有形固定資産等明細表（連結）
- 当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。
建物・構築物(千葉工場倉庫関連)24百万円、機械及び装置(耐震試験装置)35百万円、工具、器具(プレス金型)119百万円、リース資産(OA機器)251百万円、建設仮勘定(工場耐震補強関連)517百万円2023/06/29 14:01 - #8 減損損失に関する注記（連結）
- (1)減損損失を認識した主な資産等及び減損損失の金額2023/06/29 14:01
(2)減損損失に至った経緯場 所 用 途 種 類 減損損失(百万円) 不二ライトメタル㈱(熊本県玉名郡長洲町) 事業用資産 建物及び構築物 397 機械装置及び運搬具 1,202 土地 352 不二ライトメタル㈱(千葉県市原市) 事業用資産 建物及び構築物 25 機械装置及び運搬具 1,582
当社グループの子会社である不二ライトメタル㈱において、主要諸資材の高騰など事業環境の急速な悪化により収益性が低下し、事業用資産から得られる将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回ったことから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #9 研究開発活動
- 国土交通省では我が国のエネルギー消費量の約3割を占める建築物分野における取組が急務として、2022年6月17日には改正建築物省エネ法が一部改正し公布されました。主な改正内容は、基準適合義務化の廃止、木材利用の促進、住宅トップランナー制度の対象拡充などとなっており、2025年度には全ての新築住宅、非住宅に省エネ基準適合が義務化されます。また、省エネ基準の適用対象を拡大するため、法規制を視野に入れた検討会を設置し、省エネルギー住宅について従来から指摘されている①外壁の高断熱化、②高遮熱性開口部、③高効率の空調設備などの新たな基準や既存ストック対策、再生可能エネルギーの利用拡大などを継続的に検討されており、住宅・建築物ストックの省エネ改修を対象とする支援事業などの施策も強力に実施されています。2023/06/29 14:01
ビル建材の開発におきましては、住宅・建築物の省エネルギー対策を受け、高断熱サッシ商品のアルミ樹脂複合構造「FNS-Ⅱ100R」のバリエーションを順次追加(個別防火連段窓およびコーナー窓、高耐風圧、高遮音対応)し、出荷量も増加しており、CO2排出量の削減と建物の省エネルギー化に貢献しています。中低層用の商品では「細見付自動ドアフェイシングフロントCF9」が2022年グッドデザイン賞を受賞しております。意匠性の高さと現場での省人力化を図る商品として高評価を頂いております。
事務所ビル、商業ビルに対応したカーテンウォール商品は個別防火対応も進み、商品のバリエーションは更に充実しています。