不二サッシ(5940)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 5億9500万
- 2008年3月31日
- -3100万
- 2009年3月31日 -325.81%
- -1億3200万
- 2010年3月31日
- 2600万
- 2011年3月31日
- -4600万
- 2012年3月31日
- -1600万
- 2013年3月31日
- 2億200万
- 2014年3月31日 +49.01%
- 3億100万
- 2015年3月31日 +112.96%
- 6億4100万
- 2016年3月31日 -8.27%
- 5億8800万
- 2017年3月31日 +12.76%
- 6億6300万
- 2018年3月31日 +22.17%
- 8億1000万
- 2019年3月31日 -22.96%
- 6億2400万
- 2020年3月31日 -25.48%
- 4億6500万
- 2021年3月31日 +93.55%
- 9億
- 2022年3月31日 -4.33%
- 8億6100万
- 2023年3月31日 +16.96%
- 10億700万
- 2024年3月31日 +72.29%
- 17億3500万
- 2025年3月31日 -11.3%
- 15億3900万
- 2026年3月31日 +33.59%
- 20億5600万
個別
- 2007年3月31日
- 4億2900万
- 2008年3月31日
- -1億100万
- 2009年3月31日 -76.24%
- -1億7800万
- 2010年3月31日
- -3400万
- 2011年3月31日 -173.53%
- -9300万
- 2012年3月31日
- -6600万
- 2013年3月31日
- 1億2000万
- 2014年3月31日 +86.67%
- 2億2400万
- 2015年3月31日 +129.02%
- 5億1300万
- 2016年3月31日 -14.04%
- 4億4100万
- 2017年3月31日 +11.11%
- 4億9000万
- 2018年3月31日 +28.98%
- 6億3200万
- 2019年3月31日 -21.84%
- 4億9400万
- 2020年3月31日 -23.68%
- 3億7700万
- 2021年3月31日 +99.73%
- 7億5300万
- 2022年3月31日 -4.12%
- 7億2200万
- 2023年3月31日 +16.62%
- 8億4200万
- 2024年3月31日 +66.63%
- 14億300万
- 2025年3月31日 -12.19%
- 12億3200万
- 2026年3月31日 +25%
- 15億4000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 14:47
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 56 △247 その他有価証券評価差額金 △195 516 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 14:47
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延ヘッジ損益 △1 △9 その他有価証券評価差額金 △562 △703 その他 △1 △64
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産、繰延税金負債及び再評価に係る繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 14:47
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 全面時価評価法による土地評価差額 △169 △169 その他有価証券評価差額金 △658 △890 その他 △112 △140
前連結会計年度(2025年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/24 14:47
当連結会計年度末における純資産合計は257億6千9百万円となり、前連結会計年度末に比べ21億7千7百万円増加いたしました。これは主に利益剰余金が17億1千7百万円、その他有価証券評価差額金が5億1千6百万円増加したことによるものであります。この結果、自己資本比率は29.6%(前連結会計年度末は27.7%)となりました。
(キャッシュ・フローの状況の分析・資本内容並びに資本の財源および資金の流動性に係る情報)