協立エアテック(5997)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 4459万
- 2009年12月31日 -4.74%
- 4248万
- 2010年12月31日 -7.63%
- 3923万
- 2011年3月31日 +191.06%
- 1億1420万
- 2011年6月30日 +72.61%
- 1億9713万
- 2011年9月30日 -35.45%
- 1億2725万
- 2011年12月31日 -70.61%
- 3739万
- 2012年3月31日 +200.87%
- 1億1251万
- 2012年6月30日 +74.25%
- 1億9606万
- 2012年9月30日 -38.4%
- 1億2076万
- 2012年12月31日 -72.48%
- 3323万
- 2013年3月31日 +260.44%
- 1億1980万
- 2013年6月30日 +47.99%
- 1億7728万
- 2013年9月30日 -21.74%
- 1億3874万
- 2013年12月31日 -75.26%
- 3433万
- 2014年3月31日 +253.03%
- 1億2119万
- 2014年6月30日 +71.67%
- 2億806万
- 2014年9月30日 -27.12%
- 1億5163万
- 2014年12月31日 -77.36%
- 3433万
- 2015年3月31日 +253%
- 1億2120万
- 2015年6月30日 +76.79%
- 2億1427万
- 2015年9月30日 -27.76%
- 1億5478万
- 2015年12月31日 -74.02%
- 4020万
- 2016年3月31日 +220.84%
- 1億2900万
- 2016年6月30日 +71.68%
- 2億2147万
- 2016年9月30日 -33.19%
- 1億4797万
- 2016年12月31日 -72.54%
- 4063万
- 2017年3月31日 +223.17%
- 1億3132万
- 2017年6月30日 +69.06%
- 2億2200万
- 2017年9月30日 -29.23%
- 1億5711万
- 2017年12月31日 -74.12%
- 4066万
- 2018年3月31日 +223%
- 1億3134万
- 2018年6月30日 +70.89%
- 2億2444万
- 2018年9月30日 -17.48%
- 1億8521万
- 2018年12月31日 -77.61%
- 4147万
- 2019年3月31日 +222.56%
- 1億3378万
- 2019年6月30日 +70.04%
- 2億2749万
- 2019年9月30日 -24.92%
- 1億7079万
- 2019年12月31日 -75.53%
- 4180万
- 2020年3月31日 +223.17%
- 1億3508万
- 2020年6月30日 +69.06%
- 2億2837万
- 2020年9月30日 -27.27%
- 1億6610万
- 2020年12月31日 -75.12%
- 4132万
- 2021年3月31日 +222.12%
- 1億3312万
- 2021年6月30日 +68.96%
- 2億2492万
- 2021年9月30日 -21.37%
- 1億7685万
- 2021年12月31日 -76.69%
- 4122万
- 2022年3月31日 +222.69%
- 1億3302万
- 2022年6月30日 +69.01%
- 2億2482万
- 2022年9月30日 -30.86%
- 1億5543万
- 2022年12月31日 -72.62%
- 4256万
- 2023年3月31日 +222.56%
- 1億3728万
- 2023年6月30日 +70.2%
- 2億3365万
- 2023年9月30日 -26.89%
- 1億7081万
- 2023年12月31日 -72.99%
- 4613万
- 2024年3月31日 +200.11%
- 1億3844万
- 2024年6月30日 +68.9%
- 2億3384万
- 2024年9月30日 -24.06%
- 1億7758万
- 2024年12月31日 -73.51%
- 4704万
- 2025年3月31日 +199.24%
- 1億4076万
- 2025年6月30日 +68.89%
- 2億3773万
- 2025年9月30日 -23.04%
- 1億8297万
- 2025年12月31日 -73.51%
- 4847万
- 2026年3月31日 +198.08%
- 1億4448万
個別
- 2008年12月31日
- 3133万
- 2009年12月31日 +3.7%
- 3249万
- 2010年12月31日 -2.18%
- 3178万
- 2011年12月31日 -1.32%
- 3136万
- 2012年12月31日 +3.48%
- 3245万
- 2013年12月31日 +5.78%
- 3433万
- 2014年12月31日 +0.01%
- 3433万
- 2015年12月31日 +17.1%
- 4020万
- 2016年12月31日 +1.06%
- 4063万
- 2017年12月31日 +0.07%
- 4066万
- 2018年12月31日 +2%
- 4147万
- 2019年12月31日 +0.78%
- 4180万
- 2020年12月31日 -1.13%
- 4132万
- 2021年12月31日 -0.25%
- 4122万
- 2022年12月31日 +3.24%
- 4256万
- 2023年12月31日 +2.21%
- 4350万
- 2024年12月31日 +1.83%
- 4429万
- 2025年12月31日 +2.47%
- 4539万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1.販売費及び一般管理費の主要な項目及び金額2026/03/27 11:38
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給与 612,000 637,827 賞与引当金繰入額 21,154 21,553 退職給付費用 45,799 43,215 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(1)商品・製品・仕掛品・原材料
主として総平均法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
1 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~10年2026/03/27 11:38 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/03/27 11:38
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 3,468 - 1,702 1,766 賞与引当金 44,297 45,390 44,297 45,390 製品保証引当金 16,184 - 4,046 12,138 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/27 11:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 未払事業税 9,551千円 8,426千円 賞与引当金 13,466 13,798 未払金 18,405 12,777
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/27 11:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 未払事業税 10,277千円 9,140千円 賞与引当金 14,300 14,735 未払金 18,527 12,906
- #6 製造原価明細書(連結)
- 2026/03/27 11:38
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) ※1.労務費の中には、賞与引当金繰入額25,511千円、退職給付費用71,787千円が含まれております。 ※1.労務費の中には、賞与引当金繰入額26,388千円、退職給付費用65,745千円が含まれております。 2.原価計算の方法期中においては個別標準原価計算を実施し、期末において原価差額を調整して実際原価に修正しております。 2.原価計算の方法同左 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品・製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/03/27 11:38