元旦ビューティ工業(5935)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 7億9055万
- 2009年3月31日 -7.12%
- 7億3422万
- 2010年3月31日 -7.81%
- 6億7690万
- 2011年3月31日 -7.2%
- 6億2818万
- 2012年3月31日 -7.27%
- 5億8248万
- 2013年3月31日 -6.78%
- 5億4297万
- 2014年3月31日 -2.41%
- 5億2989万
- 2015年3月31日 -1.22%
- 5億2341万
- 2016年3月31日 +23.25%
- 6億4509万
- 2017年3月31日 -5.74%
- 6億806万
- 2018年3月31日 +94.87%
- 11億8490万
- 2019年3月31日 -13.11%
- 10億2959万
- 2020年3月31日 -4.02%
- 9億8822万
- 2021年3月31日 -4.55%
- 9億4330万
- 2022年3月31日 -4.98%
- 8億9634万
- 2023年3月31日 -4.8%
- 8億5335万
- 2024年3月31日 -4.46%
- 8億1533万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- (省エネに貢献する製品づくり)2024/06/28 9:25
・断熱性能を向上させた製品により、冷暖房による電力消費を軽減し、電力使用による温室効果ガス削減が可能です。建物の躯体の外側に断熱層を設けることで高い断熱効果と結露を防止する「外断熱工法」と、熱伝導率の低い素材の断熱材を組み合わせることでエネルギーロスを防ぎます。
(創エネを推進する製品づくり) - #2 リスク管理、気候変動(連結)
- 当社では現時点にて、気候変動によるリスクを以下のとおり識別しております。2024/06/28 9:25
当社では、現時点での取組として、自然災害のリスクに対して災害による事業中断等の影響を軽減するため、事業の継続・早期再開を目的としたBCPを2017年より導入しております。また資金面においては、大規模災害時に、事業継続資金を確保することを目的とした災害対応型のコミットメントラインを締結しております。リスク区分 種別 想定リスク 事業活動への影響 物理リスク 急性 台風・豪雨などの災害増加 建物・機械などの直接被害工場生産停止・遅延材料・製品入出荷停止・遅延屋根工事の停止・遅延従業員業務への影響 慢性 気温上昇 工場労働効率の低下建設現場での健康被害・工事遅延
気候変動により、当社では下記のような機会が生じると想定しております。 - #3 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品であります。2024/06/28 9:25
2.本社及び販売設備の一部については建物を賃借しており、年間賃借料は119,672千円であります。 - #4 企業立地促進奨励金によって取得した資産に関する注記
- ※2 企業立地促進奨励金等によって取得した資産については、企業立地促進奨励金等に相当する下記金額を取得価額から控除しております。2024/06/28 9:25
前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 建物 74,472 千円 74,472 千円 機械及び装置 5,794 〃 5,794 〃 - #5 担保に供している資産の注記
- ① 工場財団2024/06/28 9:25
② その他前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 建物 46,761 千円 42,917 千円 構築物 4,150 〃 3,903 〃
(2) 担保に係る債務前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 建物 169,773 千円 157,208 千円 土地 492,131 〃 492,131 〃 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額の主なものは、次のとおりであります。2024/06/28 9:25
2.当期減少額の主なものは、次のとおりであります。建物 長坂工場第二変電所変圧器150kVA 2,023 千円 機械及び装置 岡山工場太陽光発電設備設置工事 38,626 〃 MA-9型本体成形機 11,260 〃 工具、器具及び備品 ファイルサーバー 17,460 〃 ハマグリ用加工金型絞り1~3型 4,000 〃 土地 桐原土地 355,999 〃
- #7 賃貸等不動産関係、財務諸表(連結)
- (注) 1 貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2024/06/28 9:25
2 期中増減額のうち、前事業年度の減少額は夕張工場及び長坂工場の減価償却費(2,866千円)であります。当事業年度の主な増加額は長坂工場の建物付属設備の取得(4,822千円)であり、減少額は夕張工場及び長坂工場の減価償却費(2,324千円)であります。
3 期末の時価は、主として社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2024/06/28 9:25
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
主な耐用年数 - #9 関連当事者情報、財務諸表(連結)
- 2.舩木商事有限会社との価格その他の取引条件は、近隣の市場相場等を勘案し価格交渉の上、決定しております。2024/06/28 9:25
3.当事業年度末時点において、賃貸借契約は終了しております。なお、自社製品の施工技術研修や見本品組み立てを行う拠点とするため、当該事務所の土地・建物を購入しております。
4.土地・建物の購入価格については、不動産鑑定士の鑑定評価額を参考にして、交渉の上決定しております。