有価証券報告書-第69期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

今後の見通しにつきましては、住宅ローン減税など住宅取得支援策による効果が期待されるものの、急激な為替・原材料価格の変動や4月中旬に発生した熊本地震の影響など先行き不透明な経営環境が予想されます。
こうしたなか、当社グループは、中期経営計画の最終年度として持続的成長の実現に向け、“必要なモノを必要な時に必要なだけつくる”というマーケット・インの視点に立ち返り、過去の発想にとらわれない新しい諸施策を一つずつ着実に実行し、外部環境に左右されない筋肉質で小回りの利いた機敏かつ柔軟な経営体質づくりに挑戦し続けてまいります。