5990 スーパーツール

5990
2026/07/14
時価
46億円
PER 予
27.58倍
2010年以降
赤字-27.35倍
(2010-2026年)
PBR
0.45倍
2010年以降
0.29-0.84倍
(2010-2026年)
配当 予
3.02%
ROE 予
1.65%
ROA 予
1.27%
資料
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CSV,JSON

スーパーツール(5990)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 金属製品事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月15日
9億2223万
2013年6月15日 -74.18%
2億3814万
2013年9月15日 +110.04%
5億20万
2013年12月15日 +44.55%
7億2302万
2014年3月15日 +35.74%
9億8147万
2014年6月15日 -71.61%
2億7865万
2014年9月15日 +91.98%
5億3496万
2014年12月15日 +50.61%
8億568万
2015年3月15日 +31.48%
10億5934万
2015年6月15日 -70.63%
3億1114万
2015年9月15日 +79.75%
5億5927万
2015年12月15日 +46.88%
8億2143万
2016年3月15日 +31.96%
10億8397万
2016年6月15日 -74.82%
2億7295万
2016年9月15日 +105.63%
5億6127万
2016年12月15日 +39.2%
7億8128万
2017年3月15日 +37.2%
10億7195万
2017年6月15日 -75.16%
2億6626万
2017年9月15日 +114.04%
5億6991万
2017年12月15日 +47.92%
8億4301万
2018年3月15日 +31.92%
11億1206万
2018年6月15日 -70.72%
3億2564万
2018年9月15日 +92.08%
6億2551万
2018年12月15日 +47.72%
9億2398万
2019年3月15日 +34.57%
12億4340万
2019年6月15日 -78.76%
2億6410万
2019年9月15日 +111.67%
5億5902万
2019年12月15日 +36.91%
7億6537万
2020年3月15日 +38.03%
10億5648万
2020年6月15日 -80.01%
2億1123万
2020年9月15日 +94.75%
4億1138万
2020年12月15日 +47.98%
6億877万
2021年3月15日 +41.78%
8億6313万
2021年6月15日 -71.57%
2億4538万
2021年9月15日 +102.44%
4億9674万
2021年12月15日 +47.5%
7億3268万
2022年3月15日 +32.77%
9億7277万
2022年6月15日 -74.76%
2億4550万
2022年9月15日 +86.04%
4億5673万
2022年12月15日 +45.49%
6億6448万
2023年3月15日 +24.1%
8億2465万
2023年6月15日 -78.26%
1億7929万
2023年9月15日 +102.67%
3億6336万
2023年12月15日 +49.8%
5億4432万
2024年3月15日 +37.57%
7億4884万
2024年6月15日 -73.69%
1億9700万
2024年9月15日 +120.24%
4億3387万
2025年3月15日 +75.23%
7億6028万
2025年9月15日 -53.87%
3億5072万
2026年3月15日 +71.36%
6億98万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、事業別に「金属製品事業」、「環境関連事業」の2つを報告セグメントとしております。
金属製品事業」は、作業工具及び産業機器等の金属製品の製造及び販売をしております。
2026/06/09 13:19
#2 主要な顧客ごとの情報
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
トラスコ中山㈱1,569,801金属製品事業
㈱山善909,117金属製品事業
京セラEPA(同)609,600環境関連事業
2026/06/09 13:19
#3 事業の内容
3【事業の内容】
当社グループは、当社及び連結子会社2社により構成されており、金属製品事業及び環境関連事業を主な事業として取組んでおります。
当社グループの事業における当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。
2026/06/09 13:19
#4 事業等のリスク
当社グループの棚卸資産の評価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によっており、収益性の低下の事実を反映する方法としては、取得原価と連結会計年度末における正味売却価額のいずれか低い方の金額で評価する方法、過去の販売実績に基づいて決定した取得日からの一定の経過年数や回転期間を超える品目についてその帳簿価額を設定した評価率に基づき規則的に切り下げる方法により評価しております。
金属製品事業における製品については、市場の動向、顧客の販売戦略の転換等により、製品の販売価格が低下した場合や、販売実績が当初の予測を大きく下回った場合、棚卸資産評価損の追加計上が必要となる可能性があり、当社グループの財政状況及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
2026/06/09 13:19
#5 会計方針に関する事項(連結)
当社及び連結子会社の主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点は以下のとおりであります。
金属製品事業
金属製品事業においては、作業工具及び産業機器の製造及び販売を主な事業としており、顧客との販売契約に基づいて製品を引き渡す履行義務をおっております。これらの製品を顧客に引き渡した時点やインコタームズ等で定められた貿易条件に基づきリスク負担が顧客に移転した時点において履行義務を充足することから、当該履行義務を充足した時点において収益を認識しております。
2026/06/09 13:19
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
報告セグメント合計
金属製品事業環境関連事業
作業工具2,493,330-2,493,330
当連結会計年度(自 2025年3月16日 至 2026年3月15日)
(単位:千円)
2026/06/09 13:19
#7 従業員の状況(連結)
(1)連結会社の状況
2026年3月15日現在
セグメントの名称従業員数(名)
金属製品事業89(78)
環境関連事業0(4)
(注)1 従業員数は、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であり、契約社員数51名及び臨時雇用者数の期中平均人員29名を( )外数で記載しております。
2 全社(共通)として記載している従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門の従業員であります。
2026/06/09 13:19
#8 研究開発活動
当連結会計年度の研究開発費の総額は74,385千円であります。
(1)金属製品事業
プラント関連の建設、補修のほか、都市部の再開発などによるインフラ整備に伴い、設備更新の投資による需要拡大に向けて、ユーザー視点に立った製品開発に取り組んでまいりました。
2026/06/09 13:19
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
製品の製造販売を基盤としつつ、デジタル技術との融合を図ることで、より一層の顧客満足度の向上に取り組んでまいります。また、販売面においては、マーケティング及びメンテナンス体制の強化等によりブランド価値の向上と販売拡大に努めるとともに、生産面においては、老朽化設備の更新や最新設備の導入、一気通貫生産体制構築を通じて生産性の向上と品質・コスト・納期(QCD)の最適化を推進してまいります。さらに、組織力の強化及び人材育成にも継続的に取り組み、環境変化に柔軟に対応できる体制の構築を図ってまいります。
主要事業である金属製品事業の国内市場では、作業工具分野における需要動向に留意しつつ、作業効率化に寄与する機構を備えたレンチ類や新製品シリーズを中心に、製品ラインアップの拡充と販売体制の強化を進めてまいります。また、吊クランプ管理アプリケーション「S・M・A・Я・T」を核としたソリューション型ビジネスのさらなる拡大を進めるとともに、お客さまのニーズに沿った新製品をシステマチックかつ迅速にマーケットへ投入してまいります。また、一気通貫生産体制の構築によるQCD向上とコスト構造等の見直しを進めることにより、企業体質の強化に繋げてまいります。
海外市場につきましては、世界経済の動向が不透明な中、主要市場である韓国における需要は持ち直しの動きもみられることから、その動向を注視しつつ、受注が堅調に推移している吊クランプの拡販を進めるなど、現地法人の営業力を活かした販売活動の強化を図ってまいります。また、アジア・欧州を中心に堅調に推移している吊クランプビジネスのさらなる拡大に加え、米国及びその他の地域においても吊クランプ製品の拡販を推進するとともに、海外向け機種の拡充とプロモーション戦略の強化により、新規市場の開拓を推進してまいります。さらに、吊クランプの管理アプリケーションを活用したソリューション型ビジネスにつきましても、海外展開を見据えた取り組みを進めてまいります。
2026/06/09 13:19
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、変化する市場環境に柔軟に対応しつつ、製品の品質及び信頼性の一層の向上に努めるとともに、生産性の向上や業務改革の推進に取り組んでまいりました。
金属製品事業におきましては、吊クランプ管理アプリケーション「S・M・A・Я・T」を中核として、ブランド力の向上と販路拡大の強化により、ソリューション型ビジネスモデルの構築に取り組んでまいりました。製品開発につきましては、生産・販売・技術部門が一体となり、市場・顧客ニーズに対応できる製品開発体制を整備し、製品ラインアップの拡充を進めてまいりました。また、生産体制につきましては、製造工程の改善、新規設備投資による生産リードタイムの短縮により製品のスムーズな供給を推進してまいりました。さらには、資材価格が高騰する中、コスト低減に向けた生産・調達体制の構築に努めてまいりました。なお、競争力強化に向けて、生産性向上に加え、生産技術の改善や新技術の開発力向上に寄与する工場拡張工事を進めております。
一方、環境関連事業におきましては、連結子会社である株式会社スーパーツールECOが手掛ける環境関連事業につきましては、当初想定していた事業収益及び関連事業でのシナジーの創出が難しい状況にあることから、既に発表している環境関連事業からの撤退方針に基づき、太陽光発電所の受注済み案件の施工等を進めております。
2026/06/09 13:19
#11 設備投資等の概要
当連結会計年度の設備投資の総額は104,131千円であります。
主要なものは金属製品事業を中心に、建物及び構築物に2,243千円、機械装置及び運搬具に7,867千円、工具、器具及び備品に22,317千円、建設仮勘定として71,703千円の投資をいたしました。
また、当連結会計年度において生産能力に重要な影響を及ぼすような設備の除却又は売却はありません。
2026/06/09 13:19
#12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
金属製品事業
金属製品事業においては、作業工具及び産業機器の製造及び販売を主な事業としており、顧客との販売契約に基づいて製品を引き渡す履行義務をおっております。これらの製品を顧客に引き渡した時点やインコタームズ等で定められた貿易条件に基づきリスク負担が顧客に移転した時点において履行義務を充足することから、当該履行義務を充足した時点において収益を認識しております。
なお、「収益認識に関する会計基準の適用指針」第98項に定める代替的な取扱いを適用し、製品の国内の販売において、出荷時から当該製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。取引価格の算定については、顧客との契約において約束された対価から、値引き等を控除した金額で算定しております。
2026/06/09 13:19
#13 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
当社の棚卸資産の評価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によっており、取得原価と当該事業年度末における正味売却価額のいずれか低い方の金額で評価する方法、及び過去の販売実績に基づいて決定した取得日からの一定の経過年数や回転期間を超える品目についてその帳簿価額を設定した評価率に基づき規則的に切り下げる方法により収益性の低下の事実を反映しております。
金属製品事業における製品については、市場の動向、顧客の販売戦略の転換等により、製品の販売価格が低下した場合や販売実績が当初の予測を大きく下回った場合、製品の簿価が切り下げられ、結果として多額の評価損が計上される可能性があります。さらに長期保有製品については、製品の簿価切下げをする基準としての主要な仮定である経過年数や評価率の決定には仮定が含まれており、上記の市場の動向や顧客の販売戦略の転換等の外部環境に影響を受ける可能性があり、翌事業年度の財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。
2026/06/09 13:19
#14 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
当社グループの棚卸資産の評価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によっており、取得原価と連結会計年度末における正味売却価額のいずれか低い方の金額で評価する方法、及び過去の販売実績に基づいて決定した取得日からの一定の経過年数や回転期間を超える品目についてその帳簿価額を設定した評価率に基づき規則的に切り下げる方法により収益性の低下の事実を反映しております。
金属製品事業における製品については、市場の動向、顧客の販売戦略の転換等により、製品の販売価格が低下した場合や販売実績が当初の予測を大きく下回った場合、製品の簿価が切り下げられ、結果として多額の評価損が計上される可能性があります。さらに長期保有製品については、製品の簿価切下げをする基準としての主要な仮定である経過年数や評価率の決定には仮定が含まれており、上記の市場の動向や顧客の販売戦略の転換等の外部環境に影響を受ける可能性があり、翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。
2026/06/09 13:19

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