有価証券報告書-第58期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)長期前払費用
定額法によっております。