兼房(5984)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 20億9691万
- 2009年3月31日 +45.44%
- 30億4983万
- 2010年3月31日 -2.64%
- 29億6927万
- 2010年12月31日 -4.08%
- 28億4800万
- 2011年3月31日 -1.59%
- 28億279万
- 2011年6月30日 -1.06%
- 27億7308万
- 2011年9月30日 -1.19%
- 27億4008万
- 2011年12月31日 -1.77%
- 26億9145万
- 2012年3月31日 -0.87%
- 26億6806万
- 2012年6月30日 -0.46%
- 26億5583万
- 2012年9月30日 +3.39%
- 27億4587万
- 2012年12月31日 +4.29%
- 28億6371万
- 2013年3月31日 +11.25%
- 31億8591万
- 2013年6月30日 +0.62%
- 32億578万
- 2013年9月30日 +0.03%
- 32億667万
- 2013年12月31日 -1.25%
- 31億6653万
- 2014年3月31日 +0.34%
- 31億7720万
- 2014年6月30日 +5.49%
- 33億5152万
- 2014年9月30日 -0.88%
- 33億2203万
- 2014年12月31日 +0.87%
- 33億5082万
- 2015年3月31日 +12.95%
- 37億8471万
- 2015年6月30日 -0.8%
- 37億5437万
- 2015年9月30日 -0.73%
- 37億2711万
- 2015年12月31日 +14.69%
- 42億7459万
- 2016年3月31日 +2.68%
- 43億8900万
- 2016年6月30日 -0.87%
- 43億5086万
- 2016年9月30日 -2.69%
- 42億3403万
- 2016年12月31日 -1.33%
- 41億7766万
- 2017年3月31日 +1.52%
- 42億4103万
- 2017年6月30日 -2.05%
- 41億5408万
- 2017年9月30日 -1.19%
- 41億480万
- 2017年12月31日 -1.18%
- 40億5649万
- 2018年3月31日 -1.11%
- 40億1165万
- 2018年6月30日 -0.31%
- 39億9933万
- 2018年9月30日 +3.74%
- 41億4886万
- 2018年12月31日 -0.76%
- 41億1733万
- 2019年3月31日 -1.64%
- 40億4977万
- 2019年6月30日 +1.9%
- 41億2656万
- 2019年9月30日 +6.27%
- 43億8521万
- 2019年12月31日 -1.33%
- 43億2678万
- 2020年3月31日 -0.64%
- 42億9908万
- 2020年6月30日 +4.9%
- 45億982万
- 2020年9月30日 -1.09%
- 44億6086万
- 2020年12月31日 -1.85%
- 43億7823万
- 2021年3月31日 -1.84%
- 42億9759万
- 2021年6月30日 -0.14%
- 42億9148万
- 2021年9月30日 -1.52%
- 42億2640万
- 2021年12月31日 -1.23%
- 41億7442万
- 2022年3月31日 -0.8%
- 41億4106万
- 2022年6月30日 +0.01%
- 41億4135万
- 2022年9月30日 +1.08%
- 41億8608万
- 2022年12月31日 +3.24%
- 43億2153万
- 2023年3月31日 +7.98%
- 46億6648万
- 2023年6月30日 -0.68%
- 46億3482万
- 2023年9月30日 +1.48%
- 47億326万
- 2023年12月31日 +13.48%
- 53億3717万
- 2024年3月31日 -2.86%
- 51億8446万
- 2024年6月30日 +3.46%
- 53億6385万
- 2024年9月30日 +3.52%
- 55億5293万
- 2024年12月31日 +16.52%
- 64億7019万
- 2025年3月31日 +3.32%
- 66億8498万
- 2025年9月30日 -6.47%
- 62億5262万
- 2025年12月31日 -0.32%
- 62億3287万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/25 13:08
ロ 無形固定資産建物及び構築物 3~50年 機械装置及び運搬具 4~10年
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。一部の在外連結子会社の土地使用権については、土地使用契約期間に基づく定額法によっております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/25 13:08
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 112千円 2,964千円 機械装置及び運搬具 4,125 2,363 - #3 設備投資等の概要
- 設備投資の主なものとしましては、建物及び構築物で17億1千4百万円、機械装置で8億6千2百万円、総額で24億1千2百万円の設備投資を実施いたしました。主なものとしましては、建物及び構築物では当社福岡営業所の建替えで1億2千6百万円、ベトナム生産子会社の工場拡張で15億2千4百万円、機械装置では研削盤で1億3千6百万円、切削加工装置で1億2百万円、ベトナム生産子会社の増産設備一式で2億7千万円の設備投資を実施いたしました。2025/06/25 13:08
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。