仕掛品
連結
- 2014年3月31日
- 8億1389万
- 2015年3月31日 +15.57%
- 9億4065万
個別
- 2014年3月31日
- 5億2959万
- 2015年3月31日 -0.95%
- 5億2454万
有報情報
- #1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当期末の総資産は、前期末比12億7千3百万円増加して265億5千4百万円となりました。流動資産は同4千3百万円増加の144億1百万円、固定資産は同12億2千9百万円増加の121億5千3百万円となりました。2015/06/25 16:37
流動資産増加の主な要因は、現金及び預金が前期末比9億4千3百万円減少したものの、商品及び製品が同4億7百万円、仕掛品が同1億2千6百万円、原材料及び貯蔵品が同2億9千4百万円、それぞれ増加したことなどによります。
固定資産増加の主な要因は、有形固定資産で建物及び構築物が同6億7百万円、機械装置及び運搬具が同2億3千6百万円、それぞれ増加したことなどによります。 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 産の評価基準及び評価方法
(1)子会社株式……………………移動平均法による原価法
(2)その他有価証券
・時価のあるもの……………決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・時価のないもの……………移動平均法による原価法
(3)デリバティブ…………………時価法
(4)たな卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品……総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2015/06/25 16:37 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法
ハ たな卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2015/06/25 16:37