5988 パイオラックス

5988
2026/08/14
時価
638億円
PER 予
59.23倍
2010年以降
赤字-51.64倍
(2010-2026年)
PBR
0.65倍
2010年以降
0.34-1.48倍
(2010-2026年)
配当 予
5.34%
ROE 予
1.09%
ROA 予
0.7%
資料
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パイオラックス(5988)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
6億5600万
2009年3月31日 -20.12%
5億2400万
2010年3月31日 +21.37%
6億3600万
2011年3月31日 +8.65%
6億9100万
2011年9月30日 +1.3%
7億
2012年3月31日 +1.43%
7億1000万
2012年9月30日 +0.42%
7億1300万
2013年3月31日 +2.38%
7億3000万
2013年9月30日 +1.78%
7億4300万
2014年3月31日 +4.31%
7億7500万
2014年9月30日 +0.65%
7億8000万
2015年3月31日 +3.08%
8億400万
2016年3月31日 +2.61%
8億2500万
2017年3月31日 +2.3%
8億4400万
2018年3月31日 +2.84%
8億6800万
2019年3月31日 +1.27%
8億7900万
2020年3月31日 -2.05%
8億6100万
2021年3月31日 +2.67%
8億8400万
2022年3月31日 +3.73%
9億1700万
2023年3月31日 +2.07%
9億3600万
2024年3月31日 +0.21%
9億3800万
2025年3月31日 -13.33%
8億1300万
2026年3月31日 +0.98%
8億2100万

個別

2008年3月31日
4億8500万
2009年3月31日 -24.12%
3億6800万
2010年3月31日 +21.74%
4億4800万
2011年3月31日 +10.71%
4億9600万
2012年3月31日 +2.22%
5億700万
2013年3月31日 +1.97%
5億1700万
2014年3月31日 +6%
5億4800万
2015年3月31日 +2.55%
5億6200万
2016年3月31日 +1.6%
5億7100万
2017年3月31日 +3.33%
5億9000万
2018年3月31日 +3.05%
6億800万
2019年3月31日 -0.66%
6億400万
2020年3月31日 -3.15%
5億8500万
2021年3月31日 +2.05%
5億9700万
2022年3月31日 +1.68%
6億700万
2023年3月31日 +2.97%
6億2500万
2024年3月31日 +1.6%
6億3500万
2025年3月31日 -16.38%
5億3100万
2026年3月31日 +6.4%
5億6500万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2.販売費と一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与523百万円454百万円
賞与引当金繰入額236百万円249百万円
貸倒引当金繰入額3百万円62百万円
2026/06/18 15:34
#2 会計方針に関する事項(連結)
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
ロ.賞与引当金
当社及び国内連結子会社は、従業員に対して支給する賞与の支払に充てるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。
2026/06/18 15:34
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度当事業年度
繰延税金資産
賞与引当金否認162百万円178百万円
未払事業税否認311
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/06/18 15:34
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品・原材料・仕掛品
先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~50年
機械及び装置 8年~15年
工具器具備品 2年~20年2026/06/18 15:34

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