建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4) 長期前払費用
効果の及ぶ期間に応じて均等償却2015/06/26 11:22

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―千円	10,185千円
機械装置及び運搬具	143	420

2015/06/26 11:22

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

除却損

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,053千円	587千円
機械装置及び運搬具	29	1,607

2015/06/26 11:22

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	76,380千円	― 千円
土地	47,600	―

2015/06/26 11:22

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	金額
千葉県野田市	売却予定資産	土地、建物及び構築物	116,960千円

当社グループは、原則として、事業用資産については当社グループ全体をひとつの資産グループとしており、遊休資産及び売却予定資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。
上記資産は倉庫として利用しておりましたが、今後の活用方法を検討した結果、売却する方針となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(116,960千円)として特別損失に計上しております。

2015/06/26 11:22

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社においては定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物
7年～50年
機械装置及び運搬具
4年～10年
在外連結子会社においては、所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/06/26 11:22