固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 76億4688万
- 2017年3月31日 -0.46%
- 76億1184万
個別
- 2016年3月31日
- 72億9198万
- 2017年3月31日 +0.69%
- 73億4238万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2017/06/29 11:02
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合には残価保証額)とする定額法
(4) 長期前払費用
効果の及ぶ期間に応じて均等償却2017/06/29 11:02 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2.固定資産売却益の内訳2017/06/29 11:02
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 機械装置及び運搬具 1,194千円 52千円 その他(有形固定資産) 16 188 無形固定資産 ― 32,835 計 1,211 33,077 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 売却損2017/06/29 11:02
除却損前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建設仮勘定 300 ― その他(有形固定資産) ― 130 計 1,667 1,943
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 機械装置及び運搬具 98 147 その他(有形固定資産) 55 119 無形固定資産 ― 580 撤去費用 422 11,016 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/29 11:02
(単位:千円) - #6 製造原価明細書(連結)
- ※3.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。2017/06/29 11:02
※4.当期製品製造原価と売上原価の調整表項目 前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 有形固定資産へ振替(千円) 18,102 29,410 販売費及び一般管理費へ振替(千円) 18,894 14,900
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- なお、現金及び預金の増減要因につきましては、「第2 事業の状況、1 業績等の概要、(2) キャッシュ・フロー」をご参照下さい。2017/06/29 11:02
固定資産は、前連結会計年度末に比べ35百万円減少し、7,611百万円となりました。これは、主に有形固定資産が39百万円減少したことによるものです。
(負債の部) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社においては定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物
7年~50年
機械装置及び運搬具
4年~10年
在外連結子会社においては定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合には残価保証額)とする定額法2017/06/29 11:02 - #9 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 流動資産合計 1,217,224千円2017/06/29 11:02
固定資産合計 1,838,357千円
流動負債合計 1,000,911千円