売上高

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントにより作成したものを記載しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

2020/06/25 13:46

#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

連結子会社の名称
PT. TOCALO SURFACE TECHNOLOGY INDONESIA
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。2020/06/25 13:46

#3 主要な顧客ごとの情報

3 主要な顧客ごとの情報

		(単位:百万円)
顧客の名称又は氏名	売上高	関連するセグメント名
東京エレクトロン株式会社グループ	11,615	溶射加工(単体)

2020/06/25 13:46

#4 事業等のリスク

(2) 半導体・FPD関連業界の需要変動に関わるリスク
当社グループの主力である溶射加工(単体)の中で、2001年3月期以降、半導体・FPD製造装置分野の売上高が大幅に増加し、2020年3月期には連結ベースの総売上高に占める割合は37.2%となっております。
当社におきましては、半導体・FPD製造装置への溶射皮膜の適用拡大について日々開発を進めており、現状では、半導体・FPD製造装置の新規設備投資の動向と、当社の半導体・FPD関連業界向けの売上動向とは、必ずしも連動しているとは言えないと考えられます。

2020/06/25 13:46

#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。セグメント間の取引における取引価格および振替高は第三者間取引価格に基づいております。
なお、資産については、事業セグメントに配分しておりません。2020/06/25 13:46

#6 売上高、地域ごとの情報（連結）

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

2020/06/25 13:46

#7 役員の報酬等（連結）

b.取締役報酬
社外・非常勤を除く当社の取締役の報酬は、固定報酬と業績連動報酬により構成されており、業績連動報酬は固定報酬をベースとして、単年度の当社グループの業績(経常利益額、売上高経常利益率、ROE)により導き出した乗数を用いて算出しております。
固定報酬と業績連動報酬の支給割合の決定に関する方針については、指名・報酬諮問委員会が事前に審議し、取締役会に対して助言・提言を行います。また、各取締役の具体的報酬額の決定は、代表取締役社長としておりますが、内容の決定に関する方針や取締役の個人別の報酬等の内容は、当委員会の助言・提言を踏まえたものとなっております。

2020/06/25 13:46

#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

③ 好不況に関係なく、技術開発、製品開発、市場開拓を途切れず継続する。
当社は、特に研究開発に注力し、好不況に関係なく売上高比3%前後の研究開発投資を継続する方針です。
④ 他社とは差別化した、中・小型製品を多数持ち、幅広い製品構成にする。

2020/06/25 13:46

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

① 経営成績の状況
当連結会計年度における当社グループの業績は、売上高は前期比16億62百万円(4.2%)減の378億96百万円、営業利益は同11億91百万円(15.4%)減の65億50百万円、経常利益は同12億64百万円(15.7%)減の68億12百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同10億36百万円(19.1%)減の44億04百万円となりました。なお、当期における新型コロナウイルスによる業績への影響は軽微でした。
なお、セグメント別の状況につきましては、以下のとおりであります。

2020/06/25 13:46

#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

連結の範囲から除いた理由
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。
2 持分法の適用に関する事項

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