- 5909
- 2026/10/01
- 時価
- 273億円
- PER 予
- 45.43倍
- 2010年以降
- 7-90.74倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.35倍
- 2010年以降
- 0.3-0.69倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3%
- ROE 予
- 0.78%
- ROA 予
- 0.6%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
売上高
連結
- 2016年3月31日
- 740億4200万
- 2017年3月31日 +8.85%
- 805億9800万
個別
- 2016年3月31日
- 680億4900万
- 2017年3月31日 +8.55%
- 738億7000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2017/06/29 10:05
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #2 事業等のリスク
- (1) 業績の季節変動について2017/06/29 10:05
当社グループの平成29年3月期の製品の種類別の連結売上高構成比は、暖房機器34.2%、空調・家電機器22.0%、住宅設備機器34.4%、その他9.4%でした。暖房機器は秋から冬にかけての第3四半期に売上が集中する傾向にあります。結果、下の表のとおり当社グループの売上高及び利益が第3四半期に集中する傾向にあります。
また、暖房機器及び空調・家電機器の売上高は気候や気温の影響を受ける可能性があります。当社グループでは住宅設備機器の売上高構成比を高めることで、気候による業績の変動を少なくするよう努めております。 - #3 業績等の概要
- これらの取り組みにより、製品の種類別売上高の概況は、以下のとおりとなりました。2017/06/29 10:05
<暖房機器>暖房機器の売上高は、275億64百万円(前期比7.1%増)となりました。
石油ファンヒーターと寒冷地向け石油暖房機に扱いやすい操作パネルを採用した商品を投入したほか、電気暖房機についても主に脱衣所などに設置して「ヒートショック」対策につなげる壁掛型遠赤外線暖房機「ウォールヒート」を新たに発売するなど、商品力及び品揃えを強化し、販売活動を進めた結果、暖房機器全体は前期を上回りました。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- [平成31年3月期(2018年度)達成数値目標]2017/06/29 10:05
[成長戦略]連結売上高 820億円 連結経常利益 28億円 経常利益率 3.4%
①アクアエア事業の領域拡大と推進強化による育成・拡大 - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 経営成績の分析2017/06/29 10:05
当連結会計年度における売上高は805億98百万円(前期比8.9%増)、売上原価は604億92百万円(前期比8.5%増)、販売費及び一般管理費は178億85百万円(前期比0.8%増)、営業外収益は2億84百万円(前期比29.6%減)、営業外費用は11百万円(前期比7.7%減)、特別利益は1億32百万円(前期比261.9%増)、特別損失は71百万円(前期比714.5%増)、法人税等合計は7億43百万円(前期比77.8%増)となりました。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、それぞれ22億20百万円(前期比299.2%増)、24億93百万円(前期比163.1%増)、18億10百万円(前期比224.7%増)と増益となりました。
売上高につきましては、第2[事業の状況]1[業績等の概要](1)業績の項目をご覧ください。 - #6 配当政策(連結)
- 上記の方針に基づき、当期の配当につきましては、1株につき28円(中間配当14円、期末配当14円)となります。2017/06/29 10:05
内部留保につきましては、今後の事業成長を長期的に維持するための研究開発投資、商品開発投資及び設備投資に活用し、売上高の拡大及び収益性の向上により、株主資本利益率の向上を図り、長期的・総合的視点から株主の利益確保を図ってまいります。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。 - #7 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 1 関係会社との取引高2017/06/29 10:05
前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 3,061百万円 2,849百万円 仕入高 6,626 6,184