建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 18億2571万
- 2009年3月31日 +0.04%
- 18億2643万
- 2010年3月31日 -0.16%
- 18億2356万
- 2011年3月31日 +0.84%
- 18億3888万
- 2012年3月31日 -0.11%
- 18億3685万
- 2013年3月31日 -1.35%
- 18億1198万
- 2014年3月31日 +5.39%
- 19億964万
- 2015年3月31日 +105.31%
- 39億2060万
- 2016年3月31日 -2.36%
- 38億2824万
- 2017年3月31日 +4.59%
- 40億381万
- 2018年3月31日 +0.01%
- 40億402万
- 2019年3月31日 +50.1%
- 60億995万
- 2020年3月31日 +0.75%
- 60億5503万
- 2021年3月31日 +0.7%
- 60億9754万
- 2022年3月31日 +0.09%
- 61億288万
- 2023年3月31日 +0.71%
- 61億4633万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記
- ※6.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2023/06/30 13:02
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物 -千円 563千円 機械及び装置 - 137 - #2 担保に供している資産の注記
- イ.担保に供している資産は、次のとおりであります。2023/06/30 13:02
上記に対応する債務は、次のとおりであります。前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 建物 330,424千円 321,108千円 土地 1,513,279 1,513,279
- #3 資産除去債務関係、財務諸表（連結）
- イ 当該資産除去債務の概要2023/06/30 13:02
大阪本社建物、奈良工場建物、名古屋支店建物の石綿障害予防規則及び大気汚染防止法の一部を改正する法律に伴う取り壊しに係るアスベスト除去債務であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法を採用しております。2023/06/30 13:02
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。