固定資産
個別
- 2017年3月31日
- 80億6902万
- 2018年3月31日 +16.3%
- 93億8440万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2018/06/29 9:55
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額のすべてを占めるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2018/06/29 9:55
重要な会計方針「4.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引 - #3 主要な設備の状況
- 3.従業員は、就業人員であり、使用人兼務取締役、嘱託ならびにパートタイマーを含んでおりません。2018/06/29 9:55
4.平成29年6月に工場用地として固定資産を取得しておりますが、平成30年11月に建設が完了した場合、同年12月に工場として操業を開始する計画であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3~50年
有形固定資産 その他 2~30年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2018/06/29 9:55 - #5 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2018/06/29 9:55前事業年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当事業年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)機械及び装置 -千円 49千円 計 - 49 - #6 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2018/06/29 9:55前事業年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当事業年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物 587千円 146千円 機械及び装置 428 903 工具、器具及び備品 45 84 その他 74 31 計 1,135 1,164 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/29 9:55
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/29 9:55
投資活動の結果使用した資金は15億39百万円(前年同期は使用した資金は4億11百万円)となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出が15億17百万円あったことなどによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)