オーネックス(5987)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 7億554万
- 2009年6月30日
- -1億1867万
- 2009年12月31日
- 3699万
- 2010年3月31日 +248.79%
- 1億2903万
- 2010年6月30日 +199.93%
- 3億8701万
- 2010年9月30日 -76.46%
- 9111万
- 2010年12月31日 +132.92%
- 2億1221万
- 2011年3月31日 +48.04%
- 3億1416万
- 2011年6月30日 +21.29%
- 3億8106万
- 2011年9月30日 -69.91%
- 1億1466万
- 2011年12月31日 +84.52%
- 2億1158万
- 2012年3月31日 +23.99%
- 2億6233万
- 2012年6月30日 +30.06%
- 3億4119万
- 2012年9月30日 -91.7%
- 2830万
- 2012年12月31日 +70.31%
- 4821万
- 2013年3月31日 -29.57%
- 3395万
- 2013年6月30日 +139.8%
- 8142万
- 2013年9月30日
- -726万
- 2013年12月31日
- 1640万
- 2014年3月31日 +101.53%
- 3305万
- 2014年6月30日 +99.49%
- 6594万
- 2014年9月30日 -15.42%
- 5577万
- 2014年12月31日 +113.38%
- 1億1901万
- 2015年3月31日 +53.71%
- 1億8294万
- 2015年6月30日 +4.74%
- 1億9161万
個別
- 2008年6月30日
- 6億8146万
- 2009年6月30日
- -1億3910万
- 2010年6月30日
- 3億6579万
- 2011年6月30日 -1.27%
- 3億6114万
- 2012年6月30日 -7.93%
- 3億3249万
- 2012年12月31日 -81.95%
- 6000万
- 2013年6月30日 +132.96%
- 1億3977万
- 2013年12月31日
- -900万
- 2014年6月30日
- 3497万
- 2014年12月31日 +197.35%
- 1億400万
- 2015年6月30日 +67.9%
- 1億7461万
- 2015年12月31日 -34.72%
- 1億1400万
- 2016年6月30日 -39.47%
- 6900万
- 2016年12月31日 +131.88%
- 1億6000万
- 2017年6月30日 +111.88%
- 3億3900万
- 2018年6月30日 -14.75%
- 2億8900万
- 2019年6月30日 -49.83%
- 1億4500万
- 2019年12月31日 -75.86%
- 3500万
- 2020年6月30日 -100%
- 0
- 2020年12月31日
- -1億6600万
- 2021年6月30日 -52.41%
- -2億5300万
- 2021年12月31日
- -1500万
- 2022年6月30日
- 1億6700万
- 2022年12月31日 -79.04%
- 3500万
- 2023年6月30日 +474.29%
- 2億100万
- 2023年12月31日 +25.87%
- 2億5300万
- 2024年6月30日
- -3億7300万
- 2024年12月31日
- 100万
- 2025年6月30日
- -1100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2025/09/29 9:24
中間連結会計期間 当連結会計年度 税金等調整前中間(当期)純利益 (千円) 13,806 13,759 親会社株主に帰属する中間純損失(△)又は親会社株主に帰属する当期純利益 (千円) △404 2,891 1株当たり中間純損失(△)又は1株当たり当期純利益 (円) △0.24 1.75 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/09/29 9:24
当事業年度及び前事業年度は税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度につきましては、税金等調整前当期純損失のため記載を省略しております。2025/09/29 9:24
3.法人税等の税率変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 主力取引業界である自動車関連、建設機械関連の受注は減少したものの産業工作機械関連は増加しました。経費面では、エネルギー価格、原材料価格は前期並みでありましたが人件費が増加したため、前期と比較して減益となりました。2025/09/29 9:24
この結果、当連結会計年度の業績は、売上高5,053百万円(前期比1.7%増)、営業損失47百万円(前期は営業利益55百万円)、経常損失26百万円(前期は経常利益41百万円)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益2百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失377百万円)となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2025/09/29 9:24
2.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため 記載しておりません。