現金及び預金
個別
- 2008年3月31日
- 59億6150万
- 2009年3月31日 +10.65%
- 65億9642万
- 2010年3月31日 +3.44%
- 68億2328万
- 2010年12月31日 -55.87%
- 30億1130万
- 2011年3月31日 +29.41%
- 38億9705万
- 2011年6月30日 +8.35%
- 42億2261万
- 2011年9月30日 +26.57%
- 53億4458万
- 2011年12月31日 +3.75%
- 55億4504万
- 2012年3月31日 -2.42%
- 54億1094万
- 2012年6月30日 +14.92%
- 62億1811万
- 2012年9月30日 +7.54%
- 66億8665万
- 2012年12月31日 +6.65%
- 71億3134万
- 2013年3月31日 +11.11%
- 79億2391万
- 2013年6月30日 -7.22%
- 73億5201万
- 2013年9月30日 +20.17%
- 88億3471万
- 2013年12月31日 -0.27%
- 88億1060万
- 2014年3月31日 +4.2%
- 91億8052万
- 2014年6月30日 +4.23%
- 95億6896万
- 2014年9月30日 -7.12%
- 88億8752万
- 2014年12月31日 +6.36%
- 94億5248万
- 2015年3月31日 +2.7%
- 97億788万
- 2015年6月30日 -0.76%
- 96億3442万
- 2015年9月30日 +1.28%
- 97億5807万
- 2015年12月31日 -0.5%
- 97億955万
- 2016年3月31日 -4.04%
- 93億1771万
- 2016年6月30日 -1.14%
- 92億1125万
- 2016年9月30日 +1.6%
- 93億5855万
- 2016年12月31日 -3.41%
- 90億3898万
- 2017年3月31日 +7.46%
- 97億1358万
- 2017年6月30日 -0.98%
- 96億1813万
- 2017年9月30日 -0.92%
- 95億2943万
- 2017年12月31日 -6.33%
- 89億2617万
- 2018年3月31日 -0.96%
- 88億4072万
- 2018年6月30日 -4.4%
- 84億5157万
- 2018年9月30日 -2.4%
- 82億4902万
- 2018年12月31日 -0.88%
- 81億7672万
- 2019年3月31日 +2.33%
- 83億6723万
- 2019年6月30日 -3.6%
- 80億6608万
- 2019年9月30日 -1.35%
- 79億5697万
- 2019年12月31日 -0.51%
- 79億1621万
- 2020年3月31日 +4.72%
- 82億8982万
- 2020年6月30日 -1.1%
- 81億9895万
- 2020年9月30日 +2.1%
- 83億7089万
- 2020年12月31日 -1.64%
- 82億3327万
- 2021年3月31日 +1.17%
- 83億2949万
- 2021年6月30日 -3.52%
- 80億3652万
- 2021年9月30日 +2.23%
- 82億1536万
- 2021年12月31日 +4.3%
- 85億6829万
- 2022年3月31日 +3.93%
- 89億468万
- 2022年6月30日 +1.08%
- 90億64万
- 2022年9月30日 -1.01%
- 89億991万
- 2022年12月31日 +0.46%
- 89億5103万
- 2023年3月31日 +4.85%
- 93億8486万
- 2023年6月30日 -5.09%
- 89億688万
- 2023年9月30日 -2.83%
- 86億5466万
- 2023年12月31日 -0.56%
- 86億616万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第1四半期会計期間末の財政状態は、総資産は前事業年度末に比べ3億68百万円減少し162億15百万円となりました。2023/08/10 10:58
流動資産は、前事業年度末に比べ5億37百万円減少し119億81百万円となりました。その主な要因は、製品が45百円、仕掛品が34百万円それぞれ増加しましたが、現金及び預金が4億77百万円、電子記録債権が57百万円、受取手形及び売掛金が55百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。
固定資産は、前事業年度末に比べ1億69百万円増加し42億33百万円となりました。その主な要因は、有形固定資産のその他に含まれる建設仮勘定が1億18百万円増加したこと等によるものであります。