#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(その附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しています。2024/10/25 15:06
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度は、犬山工場・ガレージ生産設備の新設などの設備投資を行いました。当連結会計年度の設備投資額は2,801百万円であり、全額自己資金で対応しました。
なお、当連結会計年度における減価償却費(無形固定資産を含む)は、前期に比べ9百万円減少して1,843百万円となりました。有形固定資産の減価償却費は1,746百万円であり、前期に比べ4百万円減少しました。前期差の主な要因は、機械装置に関する償却の減少です。
(設備投資と減価償却費のトレンド)
2024/10/25 15:06
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(その附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用しています。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しています。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しています。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、仕掛品及び原材料
総平均法による原価法(ただし、一部の原材料については最終仕入原価法)(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。2024/10/25 15:06